■緊急出版「チャンネルくらら」神番組を完全書籍化この戦争はこう読む！日本人必読の書安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え

ロシアによるウクライナ侵攻開始から1年。核兵器の使用も懸念される非道で残酷な戦争を終結させる方法はあるのか。周辺国や大国をはじめとする国際社会、そして日本が果たすべき役割とは何か。

玉石混淆の情報があふれ、専門家の間でも意見が分かれる問題ばかりの現代社会。これらを自分で判断し、悔いのない選択ができるようになるには、どうしたらいいのか。ベンチャー企業の創業者であり大学

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

「集団的自衛権をもたない国は侵攻される」。ウクライナをはじめ、世界がロシアの暴虐から得た教訓である。ところが、日本には「集団的自衛権は憲法違反」という珍奇な説を訴える人々がいる。

麻田雅文氏（10万部／読売・吉野作造賞『日ソ戦争』著者、成城大学教授）推薦！「日本降伏の真因は米国の原爆投下か、ソ連参戦か。

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

いま、アメリカという国は、政治、経済、軍事はいうにおよばず、映画、音楽そしてスポーツと日本の社会生活のすみずみまで入り込んできています。しかし、日本人は、このアメリカをどこまで正確にとらえ、理解しているでしょうか。65年前、あの戦争をアメリカと始めてしまったときのように、大きな、すれ違いを演じていないでしょうか。ブッシュ大統領が始めたイラク戦争にも自衛隊派遣で協力している日本にとって、「アメリカという国」の本当の姿を知ることは、緊急の課題といえます。アメリカ取材40年を越えるジャーナリスト、松尾文夫氏が、自らのB29被爆体験から始め、武力行使のDNAを秘めたアメリカ建国精神をメイフラワー号までさかのぼり、銃砲規制の現実やマルチ人種パワーの実力、ネオコンのルーツ、米中和解の深層など、知っているようで知らないアメリカを縦横に紹介した本書には、その答がつまっています。

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

内容紹介
アメリカから世界に拡散する格差と分断の構図

今や政府・企業・組織・個人のどのレベルでも必要とされるSDGsの要・普遍的人権の理念や制度の誕生と発展をたどり，内政干渉を嫌う国家が自らの権力を制約する人権システムの発展を許した

ロシアによるウクライナ侵攻を受けての緊急出版。

二〇二〇年一〇月一日、時の首相・菅義偉は、日本学術会議から新会員として推薦を受けた一〇五名のうち六名の任命を拒否した。この民主主義や法から学問のあり方にまで禍根を残した事件から一年半。

数々のスクープ写真で知られる報道カメラマンの不肖・宮嶋こと宮嶋茂樹さん。

なぜストーリーありきの捜査は止まらなかったのか？ 警察庁長官狙撃事件、大川原化工機事件にみる警察組織の‟失敗の本質”

「ロシアとロシア人の魅力を、衣食住の面から伝えたい」という本書の内容は、プーチン大統領の蛮行によってその色合いを変えた。新型コロナウイルスの蔓延下、ロシアを観光で訪れることはかなわない。何よ

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。

ポピュリズムやナショナリズムの台頭，社会的分断の深化，Qアノンはじめ陰謀論の隆盛，専制主義国家による挑戦などを前に，理念の共和国・米国のアイデンティティが揺らいでいる．今日の米国内の分断状況を観察し続けてきた著者が，その実態を精緻に腑分けし，米国の民主主義，そしてリベラル国際秩序の行方を展望する．

■大統領の陰で動くエキスパートたち　第2期トランプ政権は、2025年からの4年間で何をするつもりなのか。同政権で国防次官を務めるエルブリッジ・A・コルビーなど“トランプの参謀たち”がめざすのは、「台湾有事の阻止」だ。

「マリ・デル」とは「Mari d'elle」、フランス語で「彼女の夫」の意。しがない帳簿係だった夫の妻が歌姫として人気が出て収入も増えた。夫は金を見て人柄が変わっていく。

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

メディアが統一教会と政治家の関係をタブーとするなか、教団と政治家の圧力に屈せずただひとり、問題を追及しつづけてきたジャーナリストがすべてを記録した衝撃レポート！

安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え方、インテリジェンス、軍事こそは世界必須の教養です。

裏金問題、万博予算倍増、マイナンバートラブル…。「どうせそのうち忘れるだろう」に全力抗議！「とかく日本人は、喉元過ぎれば熱さ忘れると言われるが、この本がその憤慨の記憶を呼び起こすことに１ミリでもお役に立てれば幸甚だ。」