第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章...

　2014年のサッカーＷ杯、2016年夏季オリンピックの開催国となったブラジル。人口２億人のうち半数の１億人が中間層を占める新興国だ。

　ルーラ前政権下では強い製造業、豊富な資源を背景に年平均４％の高成長を満喫。一人当たりＧＤＰは年８０００ドルを超え、すでに新興国の水準にはとどまっていない。

　ここ数年は経済低迷が伝えられるものの、失業率も５～６％台と低水準で推移しており、雇用や所得は一定の水準を維持している。



　が、ビジネスチャンスの地平線が広がるブラジルの大地に、日本企業の影は薄い。「世界にも類を見ない親日国」とも言われるブラジルに、日本はもっと目を向けるべきではないか。

「遠くて近い親日国」ブラジルを解明！



　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月12日号第1特集の32ページ分を抜粋して電子化したものです。

アメリカ経済失敗の本質を突いた15万部突破のベストセラー!繁栄を極めた米国経済は一体何を間違えたのか?ウォール街の住人のみぞ知る、サブプライムローンの失敗とその原因とは。



サブプライム問題に端を発し、リーマンブラザーズの破綻・メリルリンチの吸収合併など、アメリカは今や「世界経済の中心地」ではなくなっています。

「強欲資本主義」というタイトルを冠し、「合法ならば手段を選ばない」というウォール街で蔓延する欲にまみれた本質について警告を鳴らしている本書。

何より恐ろしいのは、そのような強欲化した資本主義が日本にも広がっているという事実です。
これは「勝ち組・負け組」で人間を判断し、企業と消費者、政府と納税者などの「信用の輪」が切れてしまった現代日本が、今もっとも考えなければならない深刻な問題です。

しかし、そうした金満の時代も終焉を迎えようとしています。

住友銀行(現・三井住友)、ゴールドマン・サックスを経て独立、金融業界で30余年のキャリアを積んだ著者の指摘する「失敗の本質」を学び、今こそ私たちは新たな価値観のもと、日本再生への道程を考え直すべきではないでしょうか。

2020年の民主党のトリプルブルー（大統領選と上下両院選の勝利）、16年の共和党トランプ当選の両方を当てた国際政治アナリストが記す最新の見取り図。「筆者の仕事の一つは、金融機

　異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。

戦後、焼け野原だった東京で井深大と盛田昭夫が創業したソニーは革新的な商品を次々と開発し、世界的なブランドに育った。だが、2000年代に入ってからは業績の低迷が続いている。漂流する巨船・ソニーはどこに向かうのか。

収益改善を進める平井社長の手腕や、北朝鮮からのサイバーテロで話題になった映画『ザ・インタビュー』をめぐる波紋をまとめた。 　さらに、1999年ソニーが輝いていた時の出井社長が語った「ザ・ソニー」や、出井氏の退陣インタビューに加え、創業者・井深氏の53年前のインタビューや異色の３代目大賀氏の素顔なども収録。

本誌は『週刊東洋経済』2015年8月9・16日号、9月27日号、11月8日号等掲載の33ページ分を電子化したものです。

金融危機による需要の低迷から昨年末に急落した原油価格は、再び勢いを得て上昇に転じているが、その背景には流動性を回復した投機マネーがある。BRICsの台頭など世界経済の構造の変化、資源を安価に調達できる時代の終焉など、資源を取り巻く環境の変化の中で投機マネーが原油市場に流れ続け、それが世界経済に大きな影響を与えている。(C)アートデイズ

 新たなる同時テロの火種か、単なるテロ集団か──世界中の若者を引きつける武装組織「イスラム国」の現状・未来とは？　 

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。ＧＡＦＡ（ガーファ）と呼ばれる米国の巨大ＩＴ企業だ。ＧＡＦＡの動向になぜ多くの人々の注目が集まるようになったのか。

　シェール層から採取する油やガス。米国に広大に眠る地下資源が同国の製造業を雄々しく復活させる。「革命」の現場の地上は拍子抜けするほど牧歌的。だが、地下深くで始まった「革命」は気が遠くなるほど長く、日本経済を揺さぶり続ける。

　「絶対不可能」とされていた超微細のシェールガスやオイルの採掘が、水平掘りや水圧破砕など常識を超えた技術革新によって初めて可能となった。この革新によって化石燃料の寿命は数百年延び、１８世紀の産業革命になぞらえ「革命」と呼ばれるゆえんだ。

　米国で今、とてつもないエネルギー革命が起こっている。圧倒的に低廉・潤沢なエネルギーを手にした米国産業界は復権を確信し、リーマンショックの傷を忘れるほどの高揚感に包まれつつある。現地ルポで原油増産ラッシュに沸くバッケンの玄関口ウィリストン、建設ラッシュに沸くヒューストンをはじめ、米国製造業再生への可能性など最新事情をお伝えする。

　一方、日本勢の動向は。日本がシェール革命に乗る第一歩は何か。米国産ＬＮＧ対日輸出は実現するか。シェール革命の周辺で、関西電力のＬＮＧ調達で画期的な新契約とは何かなど、日本のエネルギー事情から日本企業への恩恵など本誌記者が発掘する。

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

日本のコロナ感染拡大は、第1波の段階では見かけ上は良好に推移し、終息したかに見えた。その為世界は一時「日本方式」に注目した。しかし、世界的に例外と言える夏の波：第2波を生じ、第3波以降では

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

近代はどう終わるのか、「第２の中世」は到来するか圧倒的なスケールで説く、水野「文明史観」の決定版！【内容紹介】13世紀以降の社会は「数字（利益）は嘘をつかない

「われわれと同じ価値観を持たない外国政府に対し、恩義のある企業や組織が、米国の情報通信ネットワーク上で力を持つリスクを深く懸念している」　米ＦＢＩクリストファー・レイ長官は当局が

目からウロコの「歴史和解」へ向けた新提言。 戦後60余年、未だに日本とアメリカ、そして中国、韓国などアジアの国々との間で燻る、戦争責任、戦後賠償をめぐる「歴史」問題。いま「歴史和解」のために何が必要なのか。日本と「アメリカという国」のすれ違いを描いて第52回日本エッセイスト・クラブ賞を受賞したジャーナリスト松尾文夫氏がたどり着いた打開策とは――。 戦後50年の節目の年(1995年)にドイツと英米の間で行われた鎮魂と和解の儀式「ドレスデンの和解」に着目した松尾氏は、日本版「ドレスデンの和解」ができないか、ケジメをもとめた旅に出る。(C)株式会社AIR

　2014年、青色Ｌ

サントリー学芸賞受賞、東大名誉教授が記した経済学の名著が遂にオーディオブックになって登場！ 資本主義の危機を引き起こす「逆説」は、貨幣のなかにある！ 教養をつけたいあなたのために、今、現実に起きている政治経済を自分の頭で理解して読み解いていくための貴重な財産となる1冊です。 ★オーディオブックだけの特典！　著者・岩井克人のインタビューを収録しています★ 昨今、日本をはじめ世界の多くの国が 市場に大量の資金を供給することで経済の活性化を狙っています。 物が売れない不況が続く中で、より多くの資金の動きを生み出そうとする政策は、 好景気を感じさせるインフレを引き起こします。 「物が売れるようになった」「景気が良くなった」と思いがちなインフレですが、 行き過ぎると、「お金がお金として使えない」ハイパーインフレを引き起こし、 手元にいくら資金を持っていても、そのお金では何も買えない、という危機的状況にもつながりかねません。 このように、資本主義の危機をデフレではなく、インフレにみる著者の考えは 現代の経済政策を考えるときの新たな視点を与えてくれます。 そして、資本主義の危機を引き起こす鍵を握るのが「貨幣」。 「貨幣とは何か」「貨幣の持つ逆説とは」といった根源的な問いに対して、 マルクスの『資本論』をベースに、丁寧に読み解きつつ迫るのが本書

ジャパン アズ ナンバー１ふたたび！史上最大の財政出動によるバイデン勝利相場で戦後最高値を更新し続けたNYダウを追いかけるように、31年ぶりの高値をつけた日経平均。

戦後最高の総理大臣と言えば、古くは吉田茂と相場が決まっていました。今だと田中角栄でしょうか。いいえ、池田勇人こそ、現代日本人が生きていける財産を残し、その遺産で今も日本を救い続けている

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。

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■【マッキンゼー社内レポートをコンサルタント大前研一が解説】■ 同書は「プレジデント」誌にて大前氏が連載していた「マッキンゼー・ワールド・レポート」に加筆・修正し、発行したものです。 ニューヨーク・ロンドン・チューリヒ・トロント・東京… 世界各地のマッキンゼー事務所スタッフから寄せられたR&Dレポート・論文を邦訳し、大前氏解説を加えて掲載しています。 マッキンゼー社シカゴ事務所ディレクターJoel A. Bleekeによる、アメリカにおける規制緩和が企業に与える影響に関する論文を皮切りに、「多国籍企業の経営変革」「商品化実現力の向上に必要なこととは」「国境を越えたM&Aの鍵」「欧米企業の環境対策」といった"より大きな領域で競争する企業のための分析"が300ページを超えるボリュームで展開されます。 ...

内閣法制局は、とらえどころのない役所です。名前を知っている人の多くも実態はよくわかっていない。圧倒的多数の人は名前すら知らない。そんな内閣法制局が財務省や首相官邸を抑え込む謎の力を持っている。

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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...