ロシアによるウクライナ侵攻以来、世界は「弱肉強食の世界」に回帰した。「トランプ関税」は、米中覇権戦争の激化を予見するとともに米国の変質を露呈した。

1975年4月30日。かつて「アメリカ史上最長の戦争」だったヴェトナム戦争が、大きな挫折に終わった日から50年。その一部は新たな「最長の戦争」となったアフガン戦争終結までの日々とも重なる。

行き詰まる西欧近代、広がる格差、新型コロナウイルスによるパンデミックに動揺する2010年代末―2020年代の国内外の事象を取り扱いながら「多様性」「自由」「平等」を謳って差別する現代の闇を解き明かす。

日本のコロナ感染拡大は、第1波の段階では見かけ上は良好に推移し、終息したかに見えた。その為世界は一時「日本方式」に注目した。しかし、世界的に例外と言える夏の波：第2波を生じ、第3波以降では

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

■緊急出版「チャンネルくらら」神番組を完全書籍化この戦争はこう読む！日本人必読の書安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え

新型コロナワクチンの深い闇、地球温暖化・脱炭素の欺瞞、病気をつくりだす医者、権力に迎合する科学者――

『反日種族主義』に寄せられた批判に徹底反論、事実をもって論破する!
日韓大ベストセラーの第2弾。
『反日種族主義』には、韓国内から強烈な抵抗と罵倒が寄せられた。

自民党による国家運営手続きの破壊、統一教会問題、裏金問題、機密費流用問題、 維新の会による嘘・デマ・組織的プロパガンダ、詐欺師、犯罪者、陰謀論者、恥知らず、エセ保守、売国奴、自己愛過剰の「幼児」たち。

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

新たなる同時テロの火種か、単なるテロ集団か──世界中の若者を引きつける武装組織「イスラム国」の現状・未来とは？　

「アメリカ」の世紀は終わった。世界の主役は大きく変わる。中東、東南アジア、南米の資源国がインド、ロシア、中国に急接近！一気に「政治・経済力」を増すBRICS日本はどう、ビジネスを活性化させるか？

ナチスの発明と聞くと、ものものしい軍事兵器の開発という印象が強いかもしれない。ロケットやジェット機をはじめ、確かにナチスは軍事分野で多くの発明をしている。しかし、ナチスの発明はそれだけではない。オリンピックの聖火リレーを最初に始めたのはナチスだった。今ではお馴染みの源泉徴収制度を作ったのもナチスなのだ。今まで語られることの少なかった、ナチスの功罪の「功」の部分に光を当てた、いまだかつてない1冊がオーディオブック化!※本商品は「ナチスの発明」(彩図社刊 武田知弘著ISBN:978-4-88392-568-1 256頁1470円(税込))をオーディオ化したものです。(C)2006.Tomohiro Takeda

微小地震が増加している糸魚川―静岡構造線断層帯、東京でマグニチュード七・四の大地震を起こすリスクがゼロではない立川断層、豊かな水文化を生み出した京都の断層帯……。

数式とは、森羅万象をもっとも正確に、もっともシンプルに、もっとも奥深く記述できる「神様の言語」。それは、天才科学者たちが人生をかけて発見した人類の宝物でもある。

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。

黒い歴史のすべては、ここから始まった――。1989年6月4日に発生した天安門事件。当時、世界中がこぞって報じたこの事件は、学生運動とそれを封じる軍部という世紀の「民主化運動」として取りざたされてきた。現在、厳しい言論統制下にある中国。

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PDF提供元：東洋経済新報社
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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

このままでは日本は米中の「グローバリズム植民地」になってしまう!!コロナ禍、ロシアによるウクライナ侵攻を経ても他の主要国が成長し続けている中、日本だけが経済規模を縮小させています。

危機の背後で蠢く巨額マネー　暗躍する中国・ロシア　日本人には見えていない世界のリアル

２０１６年は世界史の転換点だったと位置づけられるかもしれない。英国のＥＵ離脱決定、米国大統領選でのトランプ勝利、そして欧州各国で存在感を増すポピュリズム政党。東西冷戦の終結とソ連崩壊後に進んできたグローバル化に対して、大きな反動が起きている。ナショナリズムやポピュリズム、保護主義のうねりは何をもたらすのか。近代の国民国家が成立して２００年余り。世界史の中に現代への教訓を探る。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１２月２４日号掲載の特集３０ページ分を電子化したものです。

私たち日本人が知らないところで、日本の領土・産業・精神が中国に蝕まれている――世間が新型コロナウイルスに翻弄される中、尖閣諸島周辺に中国船が度々侵入するなど中国からの圧力が日々強まってい

「日本にウクライナ侵攻の悲劇は起こらない！」アメリカが諸外国の侵略から日本を絶対に守る理由とは？東京大学名誉教授の矢作直樹氏と、世界の金融や国際協議の実務にかかわる