日本人が囚われている貨幣の幻想を打ち砕く“経済の掟”をYouTubeチャンネル登録者数【40万人】／Twitterフォロワー数【25万人】の経済評論家が伝授！

★20万部突破! イラスト図解が初学者にもわかりやすいと大好評!国際情勢を読み解く必須知識「地政学」の定番書。

ウクライナ侵攻の裏で起きた、日本の運命を変える世界の出来事とは！　内藤節炸裂。

＊本タイトルは、差し替え修正済みです。(2023年5月16日更新)

YouTuberとしても活躍中の髙橋洋一氏

プリンストン大学で国際政治（戦争論）を専攻した著者による 日本の「立ち位置」「立ち回り方」がわかる１冊！

大インフレ時代、投資初心者必読　知らなかったでは済まされない！　驚くほど危険な将来とは？【著書累計100万部】【YouTube登録者数59万人】の著者が資産を防衛するために最低限必要な知識を伝授！

中国経済は大ウソばかり。第三世界のＡＴＭと化した中国に明日はない！中国のGDPは６割増し！？「１４億人の市場」も過大広告！

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった!?◆通産省は、ほとんど役立たずだった!?◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい!?

2020年の民主党のトリプルブルー（大統領選と上下両院選の勝利）、16年の共和党トランプ当選の両方を当てた国際政治アナリストが記す最新の見取り図。「筆者の仕事の一つは、金融機

「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！

〈政治〉とは何なのか。〈政治〉を知る必要はどうしてあるのか。それによってなにがわかってくるのか。なぜ知るべきなのか――。根本からわかりやすく解説。

ポストコロナの経済サバイバル術！YouTubeチャンネル登録者数：37万人、Twitterフォロワー数：24万人“時代の本質を見抜く”経済評論家が伝授資産を防衛せよ！

インテリジェンスなき国は亡ぶ！企業業績だけなでなく国家浮沈の鍵を握る諜報活動とは？　歴史を揺るがした情報戦、世界で起きた秘密工作、スパイ天国・日本の現状など危機意識の薄い日本人に警鐘を鳴らす！

本邦初のシギント入門書!!　シギントを知らずして、国際情勢は語れない！

台湾有事を創り出すのはCIAだ！中国はグローバルサウスを味方にして世界新秩序をめざす！陰謀渦巻く世界情勢、このままでは日本が危ない！　著者渾身の憂国の書！

民主主義や法の支配が失われ、リベラルな国際秩序が失われつつある世界はどこに向かうのか？日本を代表する知性を結集し、再び動き始めた「地理」と｢歴史」で世界を理解する視座を提示。

政治とカネなど入口にすぎない！　国民に絶望を与える闇と茶番を憲政史研究家がくまなく解説。●「派閥解消」「政治改革」は自民党のお家芸。過去、何度となく繰り返された光景である。派閥解消を口にするたび、党内の派閥は強固になっていった。

「集団的自衛権をもたない国は侵攻される」。ウクライナをはじめ、世界がロシアの暴虐から得た教訓である。ところが、日本には「集団的自衛権は憲法違反」という珍奇な説を訴える人々がいる。

小泉内閣の知恵袋であった元財務官僚が日本経済の真の現状を語ります。初心者でもわかりやすい内容で、最新の日本経済に触れながら、経済の基本が良くわかります。


霞が関の埋蔵金の話を聞いたことがありますか?

国の経済の中心地・霞が関で著者の高橋洋一氏が見つけた埋蔵金とは、
「特別会計の資産から負債を除いた『資産負債差額』」のことを指します。
これは簡単に言えば、一般会計とは別枠である特別会計のバランスシートから発
掘された、国の隠れた資産です。
ではその埋蔵金は、一体何のために貯められていたのでしょうか。

また「官僚内閣制」と「議員内閣制」の違いをはっきり述べる事が出来ますか?
「中央集権」から「地方分権」に税源移譲するメリットとは?
「道路特定財源」の問題や、「日銀総裁人事」など具体的な事象から考え、経済
を説明します。

一見難しく感じる霞が関の現在、そして経済理論を、高橋氏がインタビュー形式で
詳しく、しかも面白く解説します。

簡単な経済理論を理解すれば、色々な政策を語ることができると著者は言います。
自分たちの国の政策問題を、きちんと自分たちで考えることが出来るように、
基本的な経済学の知識を身に付けましょ

あなた、本当にわかってる？　基本を理解していないと、誤解を招き、ダマされる！これまで自分にはよくわからないことゆえ、信用して鵜呑みにするほかなかったお上の論理も、マスコミの盲点も、

・国債は国の借金。だから、少なければ少ないほうがいい。・国債は、発行されればされるほど、国民の負担が増える。・国はできるだけ「節約」して、予算を減ら

アイデンティティーもわからない、イデオロギーも失われた国の焦燥はどこから来るのか？ロシアとは何か　─モンゴル・中国から歴史認識を問い直す─

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。

政党とは本来、政権を目指して集まった集団である。つまり、与党になって政策を実現するからこそ存在価値を持つ。だが、日本の野党は政権を取る意志に乏しく、歴史的に常に弱い。