著書累計１００万部＆SNS総フォロワー数９４万人経済評論家・上念司が日本経済を防衛するために緊急提言！！

公務員が優遇される陰には自治労がある!地方公務員最大の労働組合で加入者は80万人の自治労。その政治的な影響力の大きさにもかかわらず、これまで自治労が問題にされることはほとんどなかった。

ポストコロナの経済サバイバル術！YouTubeチャンネル登録者数：37万人、Twitterフォロワー数：24万人“時代の本質を見抜く”経済評論家が伝授資産を防衛せよ！

戦後80年――改めて問い直す大東亜戦争の大義◎日本侵略の先兵だったキリスト教宣教師◎豊臣秀吉は「日本人奴隷」解放の父◎人種差別撤廃を訴えた日本、拒絶した欧米◎昭和天皇が指摘された日米開戦の本当の理由

「私は理系出身であり、財務官僚としてはきわめて珍しい経歴です」。現在、データとファクトを武器に経済ニュースや政策を論じ、日本で唯一無二の存在感を放つ著者。本書は三部から成る。

■原子力のメリット、デメリット　原発再稼働と電気代高騰→物価上昇選ぶならどっち？

日米弁護士コンビ怒りの告発!!　多くの弁護士は怒っている!「日弁連は政治活動の道具ではない!!」ギルバート「日弁連は、会や会長名義で、さまざまな政治的な意見書や声明を出しています

※本タイトルの配信日・再生時間は前後する可能性があります。詳細は、後日更新予定。

中国共産党が「台湾の祖国統一」の野心を隠さず、習近平は2027年の人民解放軍建軍100周年をその目標と明言する。

日本でやりたい放題の中国・ロシア・北朝鮮から情報を保全し、スパイを無力化するために何をすべきか！？

2020年代 労働力人口が5年間で300万人減り、日本経済が大打撃を受ける!2030年代 地方の生産年齢人口が激減し、地方税収が落ち込む!2040年代 自治体の半数が消滅の危機に陥り、行政運営に支障が出る!

戦後80年に考える。「国を愛する」とは？◎「日本が好き」は愛国心か？◎国を愛さなければならないの？◎グローバル社会に愛国心は不要？◎教育で愛国心はどう教えられている？

緊急出版！「北朝鮮参戦」「トランプ再登板」の新局面で世界はどうなる？◎どうすればプーチンは停戦に応じるか？◎ウクライナは領土奪還できるか？◎トランプは戦争を止められるか？

日本人が囚われている貨幣の幻想を打ち砕く“経済の掟”をYouTubeチャンネル登録者数【40万人】／Twitterフォロワー数【25万人】の経済評論家が伝授！

「ドイツを見習え」論、グレタ・トゥーンベリ、1.5℃目標、『人新世の「資本論」』、グリーンピース（環境NGO）、坂本龍一、コムアイ（元水曜日のカンパネラ）、EU……

1975年4月30日。かつて「アメリカ史上最長の戦争」だったヴェトナム戦争が、大きな挫折に終わった日から50年。その一部は新たな「最長の戦争」となったアフガン戦争終結までの日々とも重なる。

日本はいかにして世界有数のインテリジェンス大国となり、そして没落したのか 神武天皇東征、楠木正成の謀略、戦国大名と忍者、家康と按針、明石元二郎の対露工作、日中戦争の謀略戦、陸軍中野学校、国際情報戦の敗北―― 忍者の国ニッポンの真実！

倉山満氏推薦!「日本よ――第二のウクライナになる前に覚醒せよ!」「北方領土をどうしたら取り戻せるか」はウクライナに学べ!著者の祖国ウクライナは2014年にロシアに侵略された。

なぜ日本人のお金は増えないのか？どうして国民負担ばかり増えるのか？「国民の手取り」を増やそうとしない政治家たち、官僚の洗脳による誤報、ミスリードを重ねる不勉強な新聞、テレビ。

世界を敵に回しても進撃し続けるロシア、イスラエルウクライナを侵攻したロシア、ガザ地区への過剰な攻撃を続けるイスラエル。なぜ世界から非難されても、敵を殲滅するまで戦い続けるのか？

「アメリカ」の世紀は終わった。世界の主役は大きく変わる。中東、東南アジア、南米の資源国がインド、ロシア、中国に急接近！一気に「政治・経済力」を増すBRICS日本はどう、ビジネスを活性化させるか？

自衛隊最高幹部が振り返る、大東亜戦争のターニングポイント最新の知見から見た大東亜戦争とはどうだったのか。ベストセラー『参謀の教科書』(双葉社)を著書に持つ、伊藤元海将。

大インフレ時代、投資初心者必読　知らなかったでは済まされない！　驚くほど危険な将来とは？【著書累計100万部】【YouTube登録者数59万人】の著者が資産を防衛するために最低限必要な知識を伝授！

自分の国がいつできたのか答えられますか？学校が教えてくれない「世界最古の国」の奇跡を、明治天皇の玄孫にして、ベストセラー『日本はなぜ世界でいちばん人気があるのか』（PHP新書）の著者が、強い信念をもって語った意欲作。

＜本書の内容の一部＞2025年夏の参議院選挙でも各党がアピールする、就職氷河期世代の支援策。だが、筆者は「現実を無視して“世代”で括ることは、政策をゆがめる」と批判する。