黒い歴史のすべては、ここから始まった――。1989年6月4日に発生した天安門事件。当時、世界中がこぞって報じたこの事件は、学生運動とそれを封じる軍部という世紀の「民主化運動」として取りざたされてきた。現在、厳しい言論統制下にある中国。

「アメリカ」の世紀は終わった。世界の主役は大きく変わる。中東、東南アジア、南米の資源国がインド、ロシア、中国に急接近！一気に「政治・経済力」を増すBRICS日本はどう、ビジネスを活性化させるか？

麻田雅文氏（10万部／読売・吉野作造賞『日ソ戦争』著者、成城大学教授）推薦！「日本降伏の真因は米国の原爆投下か、ソ連参戦か。

戦後80年に考える。「国を愛する」とは？◎「日本が好き」は愛国心か？◎国を愛さなければならないの？◎グローバル社会に愛国心は不要？◎教育で愛国心はどう教えられている？

世界を敵に回しても進撃し続けるロシア、イスラエルウクライナを侵攻したロシア、ガザ地区への過剰な攻撃を続けるイスラエル。なぜ世界から非難されても、敵を殲滅するまで戦い続けるのか？

「ドイツを見習え」論、グレタ・トゥーンベリ、1.5℃目標、『人新世の「資本論」』、グリーンピース（環境NGO）、坂本龍一、コムアイ（元水曜日のカンパネラ）、EU……

2025年にGDPが日本を超えることが確実視されているインドと、経済力に翳りが見えてきたと囁かれている中国。
人口の多さに共通点がある両国だが、日本にとってインドは中国の「代わり」になるのか――

・IT大国の背景に

ロシアによるウクライナ侵攻以来、世界は「弱肉強食の世界」に回帰した。「トランプ関税」は、米中覇権戦争の激化を予見するとともに米国の変質を露呈した。

習近平“赤い王朝”は崩壊する運命にある！?「歴史上、王朝を滅亡に導いた皇帝たちの行状の一つひとつを丹念に見ていくうちに、大変面白いことに気がついた。“亡国の君”たちが持つ人間性や性格上の欠陥、愚昧(ぐまい)さと狂気さ……それらのもののすべてが、習近平その人に集約されていたのだ」暴君・愚君・狂君・蕩君・暗君・無徳・無能……中国王朝が滅ぶ法則はこれだ！

■原子力のメリット、デメリット　原発再稼働と電気代高騰→物価上昇選ぶならどっち？

東京大空襲から80年。パイロットを夢見た少年はなぜジェノサイドの司令官となったのか―。第二次大戦中、米陸軍航空軍大佐として日本への無差別爆撃を指揮したカーティス・ルメイ。

移民に従属する日本人。あなたは想像できますか？

■大統領の陰で動くエキスパートたち　第2期トランプ政権は、2025年からの4年間で何をするつもりなのか。同政権で国防次官を務めるエルブリッジ・A・コルビーなど“トランプの参謀たち”がめざすのは、「台湾有事の阻止」だ。

傲慢なエリートは私たち普通の人々の苦しみを分かっていない――中央政府の財政規律やマイノリティのアイデンティティなどをめぐって，既存の左右対立には収まりきらない様々な分断が世界中で生じている．

ポリティカル コレクトネスの衣を纏った共産主義という“からごころ"を見破れ!耳当たりの良いスローガン、今を否定する未来志向、実現不可能なアジェンダ。文化、歴史、秩序を破壊する新たな共産主義革命が日本で着々と進行している──。

公務員が優遇される陰には自治労がある!地方公務員最大の労働組合で加入者は80万人の自治労。その政治的な影響力の大きさにもかかわらず、これまで自治労が問題にされることはほとんどなかった。

◆防衛産業を知らずして、地政学を理解することはできない――◇軍事×経済のデータ・ファクトから、各国の動向、対立の構造が見えてくる！

世界で今も戦争が続くなか，日本でも有事の可能性が盛んに論じられている．もし日本が武力攻撃を受けた場合，平穏な日常はどうなるのか．緊急事態に国は私たちを守ってくれるのだろうか．

1975年4月30日。かつて「アメリカ史上最長の戦争」だったヴェトナム戦争が、大きな挫折に終わった日から50年。その一部は新たな「最長の戦争」となったアフガン戦争終結までの日々とも重なる。

尹前大統領の戒厳令宣布にも関与強大な権力を持ち、政治を動かす秘密組織の全容に迫る!

「日本とアメリカとは特別な関係にある。正しく言えば、これは同盟関係などではなく、敗戦以降連綿と続く『日本がアメリカに一方的に支配され、従属する関係』だ。軍事・経済・政治の全分野ですでに完成された「支配⇔従属」関係をどう解消していくか？

秋田は日本の未来だ――．世界最速ペースで進む日本の少子高齢化．中でも最も進行が早い世界最先端の高齢化地域・秋田でいま何が起きているのか？

七三一部隊にとどまらない細菌戦の実態日中戦争のさなか、人体実験や細菌兵器の開発と製造に携わったとされる関東軍防疫給水部、通称七三一部隊。組織の中心にいたのは、部隊長・石井四郎を筆頭とした、日本を代表するエリートたちだった。

世界から批判を浴びた「ダイヤモンド・プリンセス号事件」。その驚愕の真実が、今はじめて明らかに。神戸大・岩田健太郎教授の「告発動画」は事実とは異なっていた。

台湾有事の焦点は、アメリカ大統領選挙にある。「第2次トランプ政権」が中国に対して強硬になっても緊張緩和に向かっても、台湾をめぐる現状は崩れ、日本は厳しい情勢に追い込まれる。