ロシアによるウクライナ侵攻以来、世界は「弱肉強食の世界」に回帰した。「トランプ関税」は、米中覇権戦争の激化を予見するとともに米国の変質を露呈した。

「日本とアメリカとは特別な関係にある。正しく言えば、これは同盟関係などではなく、敗戦以降連綿と続く『日本がアメリカに一方的に支配され、従属する関係』だ。軍事・経済・政治の全分野ですでに完成された「支配⇔従属」関係をどう解消していくか？

中国共産党が「台湾の祖国統一」の野心を隠さず、習近平は2027年の人民解放軍建軍100周年をその目標と明言する。

■原子力のメリット、デメリット　原発再稼働と電気代高騰→物価上昇選ぶならどっち？

2025年にGDPが日本を超えることが確実視されているインドと、経済力に翳りが見えてきたと囁かれている中国。
人口の多さに共通点がある両国だが、日本にとってインドは中国の「代わり」になるのか――

・IT大国の背景に

◆防衛産業を知らずして、地政学を理解することはできない――◇軍事×経済のデータ・ファクトから、各国の動向、対立の構造が見えてくる！

「ドイツを見習え」論、グレタ・トゥーンベリ、1.5℃目標、『人新世の「資本論」』、グリーンピース（環境NGO）、坂本龍一、コムアイ（元水曜日のカンパネラ）、EU……

習近平“赤い王朝”は崩壊する運命にある！?「歴史上、王朝を滅亡に導いた皇帝たちの行状の一つひとつを丹念に見ていくうちに、大変面白いことに気がついた。“亡国の君”たちが持つ人間性や性格上の欠陥、愚昧(ぐまい)さと狂気さ……それらのもののすべてが、習近平その人に集約されていたのだ」暴君・愚君・狂君・蕩君・暗君・無徳・無能……中国王朝が滅ぶ法則はこれだ！

「日本の常識は世界の非常識」「善隣友好」「全方位外交」をさようなら

移民に従属する日本人。あなたは想像できますか？

米中対立にウクライナ戦争と、世界ではまだまだ紛争が絶えず、これらが第3次世界大戦の引き金になるとさえいわれている。

世界を敵に回しても進撃し続けるロシア、イスラエルウクライナを侵攻したロシア、ガザ地区への過剰な攻撃を続けるイスラエル。なぜ世界から非難されても、敵を殲滅するまで戦い続けるのか？

本書では、ＭＩＴ留学から始まって、マッキンゼーやＧＥで過ごしたアメリカ在住や、シンガポール政府プロジェクトで過ごしたシンガポール在住の、のべ三〇年の海外経験から日本を見た、いわば浦島太郎的な視点で、ニッポンで不思議だと思ったことを書いてみた

「日本人が覚醒するにはアメリカ神話の虚飾を剝がす必要がある!!!」ワシントンの走狗として日本を壊す「親米保守」が奉じるアメリカの正体とは？　アメリカの近現代史を再検証する渡辺惣樹と、アメリカの闇を発信するジェイソン・モーガン。

泥沼化するパレスチナ問題、見せかけだけの米中対立、ケリがつかないウクライナ戦争、弱体化する米軍、内戦状態のアメリカ社会・・・。

中国、グローバリストの陰謀と、新世界エネルギー秩序の戦い！トヨタが世界をリードする「水素自動車」の革命

2024年11月、米国大統領選挙が行われる。その選挙活動はすでに始まっているが、失策続きの民主党は、どのような動きをするのか。現大統領ジョー・バイデンはいまどのような窮地にいるのか。ハンター・バイデンの運命は。民主党ＶＳ共和党の勢力分布はどう変動するのか。

緊急出版！「北朝鮮参戦」「トランプ再登板」の新局面で世界はどうなる？◎どうすればプーチンは停戦に応じるか？◎ウクライナは領土奪還できるか？◎トランプは戦争を止められるか？

米中デジタル冷戦の舞台は5G通信からAIへ!アメリカ、中国が繰り広げるAI戦争の実態は「監視」と「言論統制」だ!5G通信で世界のビッグデータ収集を企む中国はAI開発に参戦、情報覇権を狙う。

志半ばで命を奪われた男の、よみがえる救民の政治哲学!◆内容紹介◆
2002年10月、右翼団体代表を名乗る男に襲撃され命を落とした政治家・石井紘基(こうき)。

◎見れば見るほどおもしろい! 世界地図は「謎と発見」の宝庫! *カスピ海が「海」か「湖」でもめる理由とは? *あの文豪ヘミングウェイの弟が兄の遺産で独立国をつくっていた!

元駐ウクライナ大使・馬渕睦夫と、元ロンドン支局長・岡部伸が、近現代史、インテリジェンスを交え真実の世界の姿を炙り出す。

自民党による国家運営手続きの破壊、統一教会問題、裏金問題、機密費流用問題、 維新の会による嘘・デマ・組織的プロパガンダ、詐欺師、犯罪者、陰謀論者、恥知らず、エセ保守、売国奴、自己愛過剰の「幼児」たち。

「善意」の国際協力は限界を迎えている．アフリカの人びとはSNSや衛星放送で日々目にする豊かな国の暮らしを羨望し，先進国との関係に疑念を抱くようになった．「支援」によって困窮する農村や女性，国際詐欺や陰謀論……

公務員が優遇される陰には自治労がある!地方公務員最大の労働組合で加入者は80万人の自治労。その政治的な影響力の大きさにもかかわらず、これまで自治労が問題にされることはほとんどなかった。