「一身独立して一国独立す。」福沢諭吉の名言としてしられる『学問のすゝめ』の一文です。「独立自尊」のひとをつくる。「人類」に至大の幸福を得させる。そのために教育はあるのである。——新聞を創り、大学を創り･･啓蒙と教育に生涯を捧げた福沢諭吉の肉声を、ここで聞いてください。

一九七〇年代、抜群のリーダシップのもとで戦後復興、高度経済成長に向けて多くの政策を推進させた田中角栄。三十三本もの議員立法（自らで法律をつくる）の成立、国民の度肝を抜いた構想「日本列島改造計画」、命懸けで斬りこんだ「日中国交回復」など戦後歴代首相のなかでは最も多くの仕事に立ち向かったと言っていい。その田中角栄が、演説やスピーチが抜群に上手かったことでも有名だ。社会での「実学」で得た人間洞察力、「情と利」による人心収らん術に加えあのユーモアと毒たっぷりの「角栄節」に、日本中が熱狂した。本書は昭和四十四年十二月の自民党幹事長時代から亡くなるまでの二十四年間のなかから厳選した、６６の演説をピックアップ。あの石原慎太郎氏も舌をまく伝説の演説集！

福沢諭吉の説くあるべき日本男子は「メシ」「フロ」「ネル」ではありえない。『一国の社会を維持して繁栄幸福を求めんとするには、その社会の公衆に公徳なかるべからず。その公徳をして堅固ならしめんとするには、根本を私徳の発育に取らざるべからず。』この視点に依って説かれる「男子論」なのである。襟を正して聞くべし。

昨今、ブラック企業の問題が取り上げられるようになりましたが、その一方で大企業であれば安心、というほど話は単純ではないように感じます。多くの人が会社組織に所属する現代において、私たちはどのような会社、あるいは組織を選ぶべきでしょうか。 「会社」というもののあり方はもうこの50年ですっかり様変わりしてしまいました。１９６０年頃のサラリーマン映画（森繁久彌の『社長漫遊記』シリーズとかクレージーキャッツの『無責任』シリーズとか）の登場人物たちが「会社」というときのニュアンスはもう現代のサラリーマンにはほとんど共感不能でしょう。（本文より） 内田樹＆平川克美「大人の条件」はこちらから→http://yakan-hiko.com/uchida.html

リーマン・ブラザーズの破綻で始まった世界金融危機。その後、日米ともに政権交代が実現し、金融危機後の新しい世界の在り方が模索されている。そこで、日本はもちろん、世界におけるさまざまな問題点をとりあげ、その中身を理解し、来るべき新しい時代の世界の潮流を読み解く。わかりやすいニュース解説で定評のある、頼れる“お父さん”池上彰さんがズバリ答える。知らないと恥をかく世界のニュースが2時間でわかるおトクな一冊。

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　司馬遼太郎が『坂の上の雲』で描いたのは、２０世紀初めの日露戦争までの数十年間だった。富国強兵と殖産興業によって、列強の一角に上り詰める時期の日本を生き生きと描いた。 　１００年後の日本は、司馬の描いた時代と正反対に、人口も、経済も、世界的な地位も、縮小、低下していく。まるで明治や昭和の高度成長期に駆け上がった坂道を、今度は数十年かけてゆっくりと下っていくかのようだ。 　本書では２０５０年を中心に、３０年から６０年にかけての時間軸で、将来われわれの生活がどのように変わるのかを展望する。そのうえで、危機をチャンスに変えるきっかけを考えてみたい。

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　重厚な経済書が欧米で飛ぶように売れている。フランス人経済学者、ピケティ教授による『Ｌｅ　Ｃａｐｉｔａｌ　ａｕ　ＸＸＩｅ　ｓｉｅｃｌｅ（２１世紀の資本論）』だ。格差の拡大は資本主義に内在するメカニズムだとし、急進的な課税による再分配を求める。日本の足元に広がる不透明な状況は、本書が示す資本主義の暗鬱な未来の一様相なのだろうか。 　著者独占インタビューや、欧米でこの本が売れる背景、そして日本の中間層にはこれからどういった影響があるのかを徹底解説。また特典として、池田信夫氏（アゴラ研究所所長）による書き下ろしQ&Aも収録しました。 　本書は『週刊東洋経済』2014年7月26日号第１特集の20ページ分を加筆してまとめたものです。

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　ガバナンス強化や働き方改革に揺れる日本企業。ミドルは負担増で疲弊し、ポストも減少傾向だ。一方で経営者養成に向け早期選抜が広がり、出世をめぐる常識は激変している。本誌では求められる次世代リーダーの条件をみずほ銀行や日産自動車などの事例から探り、中堅リーダーに向けたスキルや経営トップから見た人材像を紹介する。 　本書は『週刊東洋経済』2016年8月27日号掲載の25ページ分をまとめたものです。

　イスラム教の教えに従って生産された食べ物を示す「ハラル」。ハラル食品を提供する店舗や加工食品にはハラル認定マークが表示される。いま日本国内では、ハラルビジネスがカネになるとみて、ハラルマークの認証団体が乱立している。だが、中には怪しげな団体も多く、そうした団体が国益を損ねる可能性も出てきた。

　何が問題で、そのように対処すべきなのか。ハラル市場をめぐる動きを追った。



　本誌は『週刊東洋経済』2014年７月12日号掲載記事や「東洋経済オンライン」掲載記事の加筆に加え、書き下ろし記事も含めて電子化したものです。

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　「移民は受け入れたくないが、安い労働力は欲しい」という日本。自国にとって都合のいい方法で、安価な労働力を手に入れてきた。それが「外国人技能実習生」だ。 　「開発途上国への技能移転」を名目に始まったこの制度、実際は時給６５０～７００円程度の法定最低賃金で単純労働をさせているのがほとんどだ。 　単純労働での外国人受け入れを国策として認めてこなかった日本で、技能実習制度はその受け皿となってきた。制度のひずみに目をつぶったまま、拡大に向けた議論が進む。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年8月2日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。