安倍内閣の元内閣官房参与で、MMT(現代貨幣理論)を提唱する京都大学大学院教授の藤井聡に、日本経済復活の方法を田原総一朗が迫る。第1章「プライマリーバランス規律は絶対」というデマを信じる困った人々

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

２０２１年７月、中国共産党創立１００周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は１時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう１つの１００年」である２０４９年の新

 新たなる同時テロの火種か、単なるテロ集団か──世界中の若者を引きつける武装組織「イスラム国」の現状・未来とは？　 

他の先進国が消費を拡大する中、なぜ日本だけが沈み続けるのか――原因は、緊縮財政でも消費増税でもなく「日本人の性格」だった。高度成長からバブル期は、人口増加、輸出主導で我が世の春を謳歌した。

ネクスト・ノーマル（コロナ後の新常態）はすでに始まっている！消費者の行動変容、デジタル化、健康マネジメント、サプライチェーン改革他、いまリーダーは、何を考え、どう行動すべきか？

本当の脅威は、「コロナ」でも「経済」でも「中国」でもない。「日本型家族」だ！核武装から皇室までを語り尽くすトッドの日本論！ 磯田道史氏、本郷和人氏とも対談。

毎日伝えられるニュースには、背景となる出来事が必ず存在しており、それを知らなければ問題の本質は見えてこない。上辺だけを見ていても、焦点はぼやけてしまう。日本の社会が、今後どう変わっていくのかを予測するには、現在起こっているニュースを把握しておくことが重要となるのだ。本商品では、憲法改正や靖国問題、ニートの増加、飲酒運転などの政治・社会的な話題から、温暖化。地上デジタル放送、メタボリック症候群などの身近な話題まで、日本を騒がせているさまざまなニュースをわかりやすく解説している。日本の“いま”と“これから”を理解する一助となれば幸いである。 ※本商品は「日本のニュース賛否両論わかる本」(こう書房刊 現代ニュース研究会[著] ISBN:978-4-7696-0942-1 224頁1,470円(税込))をオーディオ化したものです。(C)gendai news kenkyukai 2007

２０２１年７月、中国共産党創立１００周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は１時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう１つの１００年」である２０４９年の新

今日も減税、明日も減税、令和の大減税！でおなじみ渡瀬裕哉による政府への提言書。(もとい、小話)コレイイネのオンパレード。まずは規制をやめなさい、そして税金をさげなさい！

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

元・国連専門機関職員の著者が忖度なしで書く、25万部突破の大人気シリーズ 第３弾――「世界はそんなことになってたのか！」日本のメディアが報道しない驚きのニュース

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

冷戦終結と欧州統合が生み出した「ドイツ帝国」。EUとユーロは欧州諸国民を閉じ込め、ドイツが一人勝ちするシステムと化している。ウクライナ問題で緊張を高めているのもロシアではなくドイツだ。

半導体などの先端技術や人権問題、サプライチェーン構築などを巡り、米中を起点とした覇権争いは、沈静化する兆しが見えない。さらに、新型コロナによる社会の不安定化や、医療品、ワクチンの不足によって

経済のことをよく知っている人には釈迦に説法になってしまうが、バブル経済というのは日本でも中国でも、同じようなプロセスで発生する。投資対象の価値が上がり続けている状況では、より大きな投資を続けたほうが資産を増やすことができる。投資物件の価値が増えたところで、その物件を担保に別の物件に投資する。この動きが熱を帯びてくると、実際には物件に需要がないにもかかわらず、投資家どうしが物件購入で競合するようになるため、さらにその価値が（名目上は）上がっていく。(本文より)本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

激動の世界史と時代の大転換点――。「100年間」に起きた「9つの危機」を「ストーリー」で一気に学ぶ…！

なぜ誰もがヒラリー大統領を確実視するなかで、トランプ大統領の誕生を著者は正確に予言できたのか？

2019年8月、待望の邦訳が刊行されたランダル・レイ『MMT現代貨幣理論入門』の監訳者自らが、そのエッセンスを徹底解説。誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか？

身近な発明は戦争から生まれた・インターネットは核攻撃に備えて作られた・闇夜の中で作戦書を読むために作られた点字・抗癌剤は毒ガス開発を