経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．

「環境経営」は儲からないなんてウソ!?

地球環境問題への関心が高まっています。しかし、環境問題は個人だけではなく、
人間の活動の集合体である企業にも責任があり、解決に向かうための努力が必要なのです。

一方で、企業には「ゴーイングコンサーン＝企業活動の継続」という責任があります。
著者は、「地球温暖化（環境問題）の責任は人間にある」という結果をポジティブに
受け止め、解決に向けて知恵を絞り、行動する実践力が大切だと説きます。そして、
その企業活動における効果的手段こそが「環境経営」だというのです。

これまで「環境経営」を意識してこなかった、あるいは難しいと敬遠してきた中小企業の
経営者の方も、「目からウロコ」な体験をしていただけるはずです。

※本商品は『利益を生みだす「環境経営」のすすめ』(総合法令出版刊 立山裕二著 ISBN：978-4-86280-135-7 1,575円円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 51 km、3072 kcal 消費できます。

このコンテンツは、元ニッポン放送のプロデューサーでもあり、多摩川の汚染問題の解決に大きな影響を与えた「ラブリバー多摩川」や、MAC Expo、デジタルコンバージェンス、インターネットビジネスセミナーなど…

高温や渇水が頻繁になり，穀物や野菜の生育に悪影響が増大．農業は温暖化に脆弱な「被害者」だ．その一方で，実は温室効果ガスを排出する「加害者」でもあることはあまり知られていない．

時代の転換点は、すでに静かにやってきている――。2020年10月7日、かつて全世界の企業でもトップを誇ってきた石油資本エクソン・モービルの時価総額が抜き去られた。

地球温暖化（気候変動）の原因物質とされるＣＯ２（二酸化炭素）の濃度が過去最高を更新し続けている。その多くが、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことが原因だ。

エネルギーコストの上昇にあえぐ日本と世界。価格の高騰は、産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はどこにあるのか。

本書は「政治的中立性」という曖昧な概念によって人々の言論活動を制限することの危険性を説くものである．公務員や放送への要求であるこの言葉は，いつしか独り歩きし，自由であるはずの私たちの言論空間が委縮して久しい．

欧米を中心に一九八〇年代以降，台頭した新自由主義の教育改革．競争原理や成果主義を主軸とする改革は，公教育の衰退など様々な弊害を生んだ．

新自由主義の浸透によって格差や貧困，環境破壊が拡大し，人間の生きる場が崩されている．あらゆる決定を市場と為政者に委ねてよいのか．

もはや日々の生活のインフラと化したインターネットという科学技術なしに，私たちは生きていくことすらできない．全世界で利用者が50億人を超えたいま，インターネットは，趣味や仕事から医療や安全保障までを包摂するひとつの「文明」と化した．

試験前の一夜漬け．苦労して覚えても，終わればすぐに忘れてしまう．もっと効果的で効率的な学習方法はないのか．鍵は「記憶」にある．記憶のしくみを深く知り，上手に活かせば答えはひらめく．

コロナ禍が収束し、各地に観光客が戻ってきたことで再び表面化しているオーバーツーリズム問題。・市民が市バスに乗れない京都・登山道に行列ができる富士山・違法駐車とサンゴ劣化に悩まされる沖縄

明治神宮外苑において百年の星霜を重ねた樹木の伐採が強行された．これは決して一地域の問題にとどまらない，持続可能な社会の根幹に関わる事態だ．なぜこのような事態が起きてしまったのか．

本書は、SDGsの入門書であり、実践書です。SDGsで定められた17の目標を実現するには、ビジネスの力が欠かせません。そして、SDGsへの取り組みがこれからのビジネスには必要不可欠です。

地球の課題が経営を強くする。本書は、経営にSDGsを組み込もうと考えている、すべてのビジネスパーソンに役立つ考え方やヒントを盛り込んだ戦略書です。

Today, it is usually not long before a problem gets expressed as a human rights issue. Indeed, human rights law continues to gain increasing attention internationally, and must move quickly in order to keep up with a social world that changes so rapidly. This Very Short Introduction title, in its second edition, brings the issue of human rights up to date, considering the current controversies surrounding the movement.

SNS等に溢れるあいまい情報に飛びつかず，その不確実性に耐える力が輿論主義（デモクラシー）の土台となる．

他人の言葉，うわさ，専門家の発言，マスメディアの報じるニュース，ネット発のニュース，あるいは陰謀論……，私たちは瞬時に莫大な情報を手にする一方，時に何を信じたらいいのか，わからなくなってしまう．

人を人とも思わないやり方で搾取し蹂躙する社会が国内外の企業活動で生じている．企業は国際人権基準を尊重する責任を負い，国家には人権を保護する義務があり，人権侵害には救済が求められる．

●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは？●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」！

SDGs（持続可能な開発目標）とESG（環境・社会・ガバナンス）は、世界が将来も持続的に成長し、企業が生き残るためのキーワードになっている。

秋になると聞きたい落語の一つですが、意外に演者は少なく、寄席や落語会で上演されることは稀です。面白い内容だと思いますし、季節感もタップリだけに、もっと演者が増えてもいいと思うのですが・・・

ウクライナ侵攻、軍拡中国、ＮＰＴ崩壊…… 核兵器情勢の「今」を知る本 　ウクライナ侵攻を機に核使用をちらつかせるロシア、核弾頭を倍増させる中国、核大国アメリカの混迷、そして形骸化が進むNPT（核不拡散条約）体制。

「大地変動の時代」に入った日本列島で生き延びるために。「京大人気No.1講義」で名を馳せた地球科学者が、列島を襲う巨大地震を警告！今後、東日本大震災と同じマグニチュード9の巨大地震が、三つ起こる可能性がある。