再生可能エネルギーの成長とデジタル化で、電力などエネルギー産業の変革は間近に迫っている。

２１世紀の世界経済を左右するグリーン革命の号砲がついに日本でも鳴り響いた。２０２０年１０月、菅首相（当時）は２０５０年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。

地球温暖化（気候変動）の原因物質とされるＣＯ２（二酸化炭素）の濃度が過去最高を更新し続けている。その多くが、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことが原因だ。

再生可能エネルギーの調達をめぐり巨大企業がしのぎを削る。

時代の転換点は、すでに静かにやってきている――。2020年10月7日、かつて全世界の企業でもトップを誇ってきた石油資本エクソン・モービルの時価総額が抜き去られた。

　世界６位の海域を誇

国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）には、人権擁護がその柱の一つとして盛り込まれている。

地球の課題が経営を強くする。本書は、経営にSDGsを組み込もうと考えている、すべてのビジネスパーソンに役立つ考え方やヒントを盛り込んだ戦略書です。

日本を代表する製造業の雄、三菱重工業と日立製作所。かつては新会社を設立し、世界最大規模の総合インフラ企業が誕生するという構想があったが、あえなく破談。その後に変身を速めた日立と、変身できない

日の丸半導体が凋落して久しいが、ビッグデータとＥＶシフトで半導体・電池市場が空前の好況を見せている。次世代の「産業のコメ」とも呼ばれる半導体と電池。

１９６９年に都市再開発法が制定されてから５０年。東京をはじめ、札幌、横浜、名古屋、大阪、福岡でも活況の都市再開発。

金融危機下の今こそ”環境”をキーワードとした経済再生=グリーン・リカバリーに注目すべきだ。エコ住宅の普及、新エネルギー開発の動向等を踏まえ、企業活力を引き出す公共投資や制度のあり方、景気浮上のカギとなる環境ビジネスの可能性を探る。(C)アートデイズ

本書は、SDGsの入門書であり、実践書です。SDGsで定められた17の目標を実現するには、ビジネスの力が欠かせません。そして、SDGsへの取り組みがこれからのビジネスには必要不可欠です。

高度成長期の遺物である「昭和モデル」から脱却し、これから２０年で次世代に明るい未来を用意できるか。本誌のアンケート結果では、日本社会の未来について「ある程度悲観」「大いに悲観」が約７割と、「大いに楽観」「ある程度楽観」の２５％を大きく超えた。低成長に賃金の伸び悩み、日本型雇用の限界など、日本経済を取り巻く環境は一段と厳しくなりつつある。

吉田氏がソニーを率いて４年目に入った。この間、初の純利益１兆円超えを果たし、株価も２倍に上昇させた。２０２１年4月にソニーは「ソニーグループ」と社名を変更し、６つの事業グループをフラット化し

ものづくりを守れ！日本とクルマを愛する熱き論客が徹底討論！加藤康子（元内閣官房参与）池田直渡（自動車経済評論家）岡崎五朗（モータージャーナリスト）

四面を海に囲まれた日本において貿易の主役は海上輸送だ。成長が続く世界の海上輸送量に対し、日本の輸送量は横ばいにとどまっている。激しい国際競争の中で、日本の生命線ともいえる船と港湾を取り巻く様

自動車業界はカーボンニュートラルという難題を突きつけられている。

総合商社は大きな時流の変化に応じて、アメーバのように業態を変えながら生き残ってきた歴史がある。金融危機で迎えた冬の時代には、トレーディングから事業投資、資源権益に転換。その後の「資源ショック

過去２０年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、３つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。

人口減少と高齢化の進行は日本経済に悪影響を及ぼす。需要は減少し、供給過剰になった市場の中で、企業は生き残りを懸けた価格競争を繰り広げる一方、利益確保のために人件費の抑制に動く。    

まさに活況だ。ベンチャー企業に投資マネーが殺到している。２０１８年のベンチャーの資金調達額は３８８０億円。５年前の４倍以上に拡大し、リーマンショック前の水準を超えた。ベンチャーが巨額資金を集

原発が抱える問題の本質は変わっていない──。

２０１１年３月から６年以上の時間が経過した。福島第１原発事故をめぐる処理費用の負担スキームが決定するなど、時間経過とともに新たな事実もある。
しかし、原発が抱える問題の本質は変わっていない。リスクの正確な把握や公表、そして公開の場での自由な議論がないままで原発の再稼働は危うい。
ましてや「世界最高水準の安全性」という新たな「安全神話」すら作られ始めている。そうしたことへの危機意識から本テーマを計画した。
そのため、本書では福島第１原発の廃炉・賠償問題だけではなく、核燃料サイクル、プルトニウム管理、高速増殖炉「もんじゅ」、原子力発電所等核施設の安全・テロ対策など幅広く取り上げた。原子力と核をめぐる諸問題を考える一助になる1冊。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１０月２２日号より８回にわたり連載した記事、約６０ページ分を大幅な加筆のうえ電子化したものです。

自動車業界は２０２０年前半の新型コロナウイルスによる大減産から一転、その年末にかけて急速に販売が回復してきたが、半導体不足という新たな壁に行く手を阻まれた。２０２１年１～３月の半導体不足に伴

ベンチャー界では評価額が１０億ドル以上の未公開企業を、幻の生き物である一角獣になぞらえて「ユニコーン企業」と呼ぶ。