２０１６年は世界史の転換点だったと位置づけられるかもしれない。英国のＥＵ離脱決定、米国大統領選でのトランプ勝利、そして欧州各国で存在感を増すポピュリズム政党。東西冷戦の終結とソ連崩壊後に進んできたグローバル化に対して、大きな反動が起きている。ナショナリズムやポピュリズム、保護主義のうねりは何をもたらすのか。近代の国民国家が成立して２００年余り。世界史の中に現代への教訓を探る。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１２月２４日号掲載の特集３０ページ分を電子化したものです。

学習指導要領が改訂され、２０２２年度から高校で「歴史総合」という新しい必修科目が新設された。１８世紀後半以降の日本史と世界史を融合させたものだ。

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。

本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

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PDF提供元：東洋経済新報社
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　「業界や経済のニュースならわかるが、世界情勢となるとちょっと苦手」。そんなビジネスパーソンは少なくないはずだ。外国人と接する機会も増える中、世界で起きていることがよくわかる、そのための歴史を一挙公開！ 　イスラム、イスラエル問題、資本主義、ナショナリズム、中国外交、グローバリズム…わかっていたようで詳しくは知らなかったことについて学んでみよう！　「グローバルヒストリー」を学ぶためのブックガイドも充実！ 　本書は『週刊東洋経済』2015年4月4日号掲載の38ページ分をまとめたものです。

　2015年は日本に…

歴史からは過去の過ちや失敗、そして成功を学ぶことができる。また、歴史を学ぶ面白さは、それまでの見方が覆され、歴史の新たな見方・視点を獲得できることにもある。新史料の発見や証言、あるいは発掘調査によって

世界への想像力を高めるために最適なのが歴史だ。国家、政治、経済、社会、文化のありようをたどることで現在と過去の連続性を理解できる。異なる文化、異なる民族の歴史を知ることで世界はより身近になる

コロナと共存するウィズコロナの時代は数年単位で続くのか？　その間にグローバル化の崩壊も進むかもしれない。そのとき私たちにとって、武器になるものは何か？　教養である。

★★★人は、なぜそれを買うのか？ 　使える！ 最新経済学を池上彰氏がわかりやすく解説！ ★★★・売上を上げたいなら、二択より三択！・損切りができないのは「サンクコス

　経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。

人口減少に加えて日本人の宗教離れも影響し、信者数の絶対値は減り続けている。また戦後に成長してきた新宗教教団も、既存信者の高齢化に直面する一方、若年層の取り込みに苦戦する。

米中対立最前線の極東アジア4か国の展望を「地理」×「歴史」×「政治体制」から読み解く!●中国が軍拡・外交をエスカレートせざるをえない900年前の黒歴史=「靖康の変」と「岳飛と秦檜」の逸話

２万人の職員と２３万人の自衛官を擁する防衛省・自衛隊。ＰＫＯ（国連平和維持活動）、緊迫感が増す東アジア情勢と、自衛隊に関連するニュースには事欠かない。自衛隊も日本企業と同じく若年層が不足しているが、深刻な人手不足の下でも任務は拡大する。背広組と制服組との関係は？　防衛産業とのつながりは？　「内憂外患」に直面する自衛隊のリアルに迫る！

本書は『週刊東洋経済』２０１７年５月１３日号掲載の特集３１ページ分を電子化したものです。

ウクライナ侵攻はなぜ起きたのか。ロシアとは長く複雑な関係にあるウクライナをめぐる地政学。

民主主義や法の支配が失われ、リベラルな国際秩序が失われつつある世界はどこに向かうのか？日本を代表する知性を結集し、再び動き始めた「地理」と｢歴史」で世界を理解する視座を提示。

Ce manuel, à la fois rigoureux et pourtant facile d'accès, relate la fascinante histoire de la France, de Vercingétorix à Napoléon, en passant par Louis XIV et la Révolution. Destinée aux plus jeunes, cette œuvre ravira également tous les amoureux de cette grande Histoire dont les vicissitudes ont façonné, aux fils des siècles, l'identité collective française.

巨額のキャンペーン合戦や複数業種からの新規参入も相次ぐスマホ決済。政府の後押しや人手不足対策も背景となり事業者は狂乱状態だ。そこでは「宝の山」をめぐる争奪戦が勃発している。

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　東日本大震災の復興事業や2020年の東京五輪に備えた施設整備など、この数年で建設需要は急拡大。技能労働者の不足で、工事にかかわる人件費はうなぎ上りだ。 　国内生産が上向いた自動車産業にも労働者が集まり、小売りや外食などのサービス業にも人手不足が飛び火。牛丼のすき家が人手不足のため一時休業に追い込まれる店舗が相次ぐなど、多くの業界が人手不足だ。 　だが、今の日本は繁忙なのに儲からない「豊作貧乏」になってないか？　人手不足の正体に迫る！ 　本誌は『週刊東洋経済』2014年7月26日号第2特集の20ページ分を抜粋して電子化したものです。

２０２１年７月、中国共産党創立１００周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は１時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう１つの１００年」である２０４９年の新

大転換期を迎えた世界の構造が丸わかり！ロシアのウクライナ侵略、中国の台湾有事、巧妙化するサイバー戦争、大インフレ時代の到来……日本復興のシナリオがここに！

＊本タイトルは、差し替え修正済みです。(2023年5月16日更新)

YouTuberとしても活躍中の髙橋洋一氏

プリンストン大学で国際政治（戦争論）を専攻した著者による 日本の「立ち位置」「立ち回り方」がわかる１冊！

日本史を振り返ると、天皇は、政治の表舞台での主役として、また政治的な実権を失ったときは名目上の権力者として、この国に関わってきた。明治憲法の下では統治権を総攬する君主として、そして日本国憲法

これまで、年率１割近くの成長を続け、約１８兆円までに膨らんだＥＣ市場の競争は激しさを増している。火をつけたのはＺホールディングス（ＺＨＤ）によるＺＯＺＯの買収だ。ヤフーは苦手だったファッショ

制御困難な米国のインフレと急失速する中国経済。２１世紀の経済成長を牽引してきた両大国が大混乱に陥っている。政治的動揺もはらむ未曾有の危機が、日本へも襲いかかろうとしてる。

過去２０年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、３つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。