泥沼化するパレスチナ問題、見せかけだけの米中対立、ケリがつかないウクライナ戦争、弱体化する米軍、内戦状態のアメリカ社会・・・。

「日本人が覚醒するにはアメリカ神話の虚飾を剝がす必要がある!!!」ワシントンの走狗として日本を壊す「親米保守」が奉じるアメリカの正体とは？　アメリカの近現代史を再検証する渡辺惣樹と、アメリカの闇を発信するジェイソン・モーガン。

中国共産党に忠実で、清く正しい人々。ゴミ一つ落ちておらず、スリもいない完璧な町。だが、この地のウイグル人たちをよく観察してみると、何かがおかしい。若い男性は相対的に少なく、老人たちに笑顔が見られない。観光客に接する女性たちの表情は妙に硬い。

●海軍は素晴らしく、陸軍が日本を滅ぼした●昭和戦前・戦中の日本は、暗黒時代だった●ノモンハン事件はロシアの大勝利だった●日本のリーダーが愚かだから、アメリカに原爆を落とされた

釈明史観（先勝国史観）からの脱却ウクライナ侵攻は、「民主ＶＳ専制」または「西側ＶＳ新興国」と世界を二分させた。国連も国際司法裁判所も機能不全をあからさまにし、それでも捏造と歪曲のプロパガンタが世界を駆け巡る。

集団的自衛権の行使を容認した安倍政権以降，日本の軍事化が加速している．自衛隊のミサイル部隊の配備や弾薬庫の建設は地域を戦争の拠点へと変え，自治体による自衛隊への若者の名簿提供なども広がる．

かつて「チャイナ団地」と呼ばれ、今も住民の半分以上が外国人の芝園団地（埼玉県川口市）に住み、数々のトラブルと向き合い見えてきた共生の道筋――

自民党が、崩壊しつつある。昭和30（1955）年の結党以来、自民党は過去何度も危機的状況に陥ったが、今回ばかりは、危機の度合いが違う。

日本の本当の「実力」は、日本人が聞き及んでいるよりもはるかに高い。しかしその力の発揮は、誤った思考法による誤った認識で妨げられているのだ。（本文より）「日本はジリ貧」「国際競争力は地に落ちた」――根拠なき絶望感に囚われず、危機の時代をどう乗り越えるか？

2024年12月12日「大麻取締法」改正法施行！改正のポイントは３つ。医療大麻の合法化、THC濃度による規制、使用罪の適用で最長懲役7年の厳罰化!

言論の自由を保障する新憲法下の日本で、GHQは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。GHQはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら21万人を公職から追放。

『ザイム真理教』『書いてはいけない』『がん闘病日記』…累計78万部突破の森永卓郎シリーズ、堂々終幕！　2025年に入り、2024年中はなんとか小康状態を保っていたがんが、腹部に転移していることが確認された。私は自らに残された時間をはっきりと意識するようになった。ただ、世の中は遅々として変わらない。むしろ保身の姿勢は、あらゆる分野で拡大している。

■思考や表現の幅を広げ、新しい扉を開く隠れた言葉たち「鴆酒（ちんしゅ）」「猫の魚辞退（うおじたい）」「アハ体験」「竹夫人（ちくふじん）」「ぐりはま」「ブーバ／キキ効果」……

＜緊急出版＞ドナルド・トランプ氏の大統領「再登板」により、アメリカから日本への要求はエスカレートする！2025年以降、日本はどのように振り回されてしまうのか――

殺されたこの国のポテンシャルを復活させるときが来た。生成ＡＩ、宇宙開発、自動運転、核融合、量子コンピューティング――。最新技術によって大きくうねりを見せる世界。

「長生きしてもお金がもつかどうか……」と不安になる人は多いだろう。節約に精を出す人もいるが、それでは生きる楽しみがなく、老後のために働いてきた人生が虚しくなってしまう。

2024年11月、米国大統領選挙が行われる。その選挙活動はすでに始まっているが、失策続きの民主党は、どのような動きをするのか。現大統領ジョー・バイデンはいまどのような窮地にいるのか。ハンター・バイデンの運命は。民主党ＶＳ共和党の勢力分布はどう変動するのか。

■読まずにぼんやり死んでいくなら、読んでもがいて生きていきたい！『ソクラテスの弁明』『君主論』『人間不平等起源論』『死に至る病』……タイトルだけは知っているという人は多いはず。

2年前に平均株価4万円を予測していた 経済アナリストの最新刊！・日本株はまだ超安値、4万円は通過点に過ぎない・米中対立という地政学が株価を押し上げる・日本が最先端半導体の大製造工場になる・世界経済を牽引する日米2強時代が来た・中国、ドイツは凋落へ、GDPは日本が抜き返す

コバホーク、出陣！見慣れた派閥対立の図式を超え、ようやく日本でも40代の総理候補という世界標準のリーダー選びに道が開けた。2024年のチャンスを逃せば、2度と自民党再生も日本の復活もないだろう。

消費トレンドはモノ・コトからマウントへ「こんな素敵な場所に旅行してきました」「こんな美味しい料理を楽しみました」「こんな特別な人と過ごしています」SNSで頻繁に目にするこうした投稿。

政府・財界・「専門家」・マスコミが「多様性」「多文化共生」でゴリ押し！日本人はイスラム教徒と共生できるか？◎日本にいるイスラム教徒は約27万人

大好評「中小企業経営者のための社長法務シリーズ」第2弾! 今回のテーマはいま話題の「カスタマーハラスメント(カスハラ)」

近年、政治の世界ではデータやファクトにもとづいた政策形成の流れができており、「EBPM（Evidence Based Policy Making）」と呼ばれている。

『サピエンス全史』を超える衝撃――巨人、6年ぶりの書き下ろし超大作「ネクサス」（NEXUS）とは？――「つながり」「結びつき」「絆」「中心」「中枢」などの意