独自外交、資源自主開発、遷都、スマートシティ、海洋国家……稀代の天才・田中角栄の「令和版 日本列島改造論」を大胆に予測！今年2022年は、田中角栄内閣が発足してからちょうど50年にあたる。

「日本の常識は世界の非常識」「善隣友好」「全方位外交」をさようなら

集団的自衛権の行使を容認した安倍政権以降，日本の軍事化が加速している．自衛隊のミサイル部隊の配備や弾薬庫の建設は地域を戦争の拠点へと変え，自治体による自衛隊への若者の名簿提供なども広がる．

永田町35年の不適切宣言！政治家が○○な時代に国民までバカになってどうする！

「おカネ」で見ると、スッとわかる！今までなかった、政治学“超”入門書！「政治家は、どこからどのくらいの“おカネ”をもらい、その“おカネ”は、どこへ消えていくのか？」

●海軍は素晴らしく、陸軍が日本を滅ぼした●昭和戦前・戦中の日本は、暗黒時代だった●ノモンハン事件はロシアの大勝利だった●日本のリーダーが愚かだから、アメリカに原爆を落とされた

「日本人が覚醒するにはアメリカ神話の虚飾を剝がす必要がある!!!」ワシントンの走狗として日本を壊す「親米保守」が奉じるアメリカの正体とは？　アメリカの近現代史を再検証する渡辺惣樹と、アメリカの闇を発信するジェイソン・モーガン。

泥沼化するパレスチナ問題、見せかけだけの米中対立、ケリがつかないウクライナ戦争、弱体化する米軍、内戦状態のアメリカ社会・・・。

釈明史観（先勝国史観）からの脱却ウクライナ侵攻は、「民主ＶＳ専制」または「西側ＶＳ新興国」と世界を二分させた。国連も国際司法裁判所も機能不全をあからさまにし、それでも捏造と歪曲のプロパガンタが世界を駆け巡る。

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。

＜緊急出版＞ドナルド・トランプ氏の大統領「再登板」により、アメリカから日本への要求はエスカレートする！2025年以降、日本はどのように振り回されてしまうのか――

初代・伊藤博文から、新総理大臣・石破茂まで。歴代日本の総理大臣を、似顔絵イラスト付きで、全員わかりやすく解説する。日本人なら知ってて当然、でも意外に知らない総理大臣をやさしく学び直し。近現代史の学習、入試の時事問題対策にもぴったり。

「本書は外交官としての私の遺言だ」前駐豪大使　覚悟の手記　日本を駄目にした政治家と官僚は誰だ？前駐オーストラリア大使が40年間の外交官人生を懸けた覚悟の手記！

南北戦争以来の「内戦」は起こるのか。ウクライナは見放されるのか。日米安保は破棄されるのか。第一次トランプ政権の終焉、バイデン当選、「Qアノン」による連邦議事堂襲撃から約4年。

言論の自由を保障する新憲法下の日本で、GHQは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。GHQはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら21万人を公職から追放。

＜大人気鉄道系YouTuber最新刊＞各地で計画・進行している鉄道に関する「あの計画」は一体どうなっているのか、そしてそれらの計画が地域社会にもたらすものとは？

北朝鮮は平和統一路線を放棄した――。開戦前夜の朝鮮半島危機の全貌を描く、渾身の書き下ろし！◎北朝鮮はほんとうに戦争をするつもりなのか？◎アメリカは日本を守ってくれるのか？

ここまで政治の奥に迫った本はなかった 安倍はいかに首相に返り咲き、戦後の難問に対峙したか？ 病に倒れた第１次政権から５年、安倍晋三は再び自民党総裁選に立つことを決意した。

人を人とも思わないやり方で搾取し蹂躙する社会が国内外の企業活動で生じている．企業は国際人権基準を尊重する責任を負い，国家には人権を保護する義務があり，人権侵害には救済が求められる．

芸能界，それは自由で華やかな憧れの世界．しかし一歩その中に足を踏み入れてみると，そこは将来への保証など存在せずハラスメントが横行する，無法の世界だ．しかし，このままでいいのだろうか？

母子家庭で育ち、いじめられっ子だった少年時代。暴走族を結成した仲間達に囲まれながらヒップホップに夢中になった10代後半。名前を売りたい一心で、人気アーティスト達のライブにカチ込んだ20代前半。

『ザイム真理教』『書いてはいけない』『がん闘病日記』…累計78万部突破の森永卓郎シリーズ、堂々終幕！　2025年に入り、2024年中はなんとか小康状態を保っていたがんが、腹部に転移していることが確認された。私は自らに残された時間をはっきりと意識するようになった。ただ、世の中は遅々として変わらない。むしろ保身の姿勢は、あらゆる分野で拡大している。

相続や登記・空き家にまつわるルールが、２０２４年から大きく変わる。まず、２０２４年４月に「相続登記の申請義務化」が開始。所有者不明空き家への対策の制度で、申請しなかった場合、過料処分になる可能性すらある。

ハリス人気で油断するな!世界一危険な男がアメリカを乗っ取ろうとしている!まさかの再選を狙うドナルド・トランプ。初の黒人女性大統領を狙うカマラ・ハリス。

アメリカは１００兆ドルの借金を返さない！ドル基軸通貨体制の崩壊で、やっぱり金は３倍になる『ドル覇権の崩壊』（２００７年、８月）を刊行してから17年が経つ。この本で予言したことがいよいよ的中する。