太平洋も横断したし、この機会にすべて話しておこう●安倍元首相が果たせなかった「脱公明」●匿名報道を巡る橋下徹との大げんか●サル痘と統一教会

ーー「生きて帰ってきました。生きて帰ってきたのは奇跡のような話で」ーー

陰謀論、フェイクニュースから真実を見抜け。「安易なレッテル張り」で、見えなくなるものがある。「円安は“国力の低下”」「就職氷河期世代は“老害”」「神宮外苑再開発は“破壊”」「首相暗殺犯は“悲劇の主人公”」

志半ばで命を奪われた男の、よみがえる救民の政治哲学!◆内容紹介◆
2002年10月、右翼団体代表を名乗る男に襲撃され命を落とした政治家・石井紘基(こうき)。

元・国連専門機関職員の著者が忖度なしで書く、50万部突破の大人気シリーズ 第６弾――「世界はそんなことになってたのか！」日本のメディアが報道しない驚きのニュース満載

45年間にわたる職業人生のほとんどは官僚とともにあり、間近で彼らの生態を観察してきた。私の眼には、素晴らしいことから悪辣なことまで官僚の生態とその変化がしっかりと焼き付いている。本書では、それを読者のみなさんに余すところなくお伝えしたい。

自民党が、崩壊しつつある。昭和30（1955）年の結党以来、自民党は過去何度も危機的状況に陥ったが、今回ばかりは、危機の度合いが違う。

2025年最大の問題作がここに。隠蔽、圧力、欺瞞──フジテレビの闇が暴露された今、大手メディア崩壊のカウントダウンが始まった！「真実抹消システム」と化したテレビ局の正体とは！？

「皆さ〜ん、怒濤の闘いの日々、是非是非是非読んでくださ〜い！」（飯山陽）ああ突然の衆院補選激闘編！・小池百合子さんの総理の夢、砕いちゃいました、ハイ。

＜緊急出版＞ドナルド・トランプ氏の大統領「再登板」により、アメリカから日本への要求はエスカレートする！2025年以降、日本はどのように振り回されてしまうのか――

恐怖を煽った番組を徹底検証! マスメディア、政治家をファクトに基づき論評する人気ブロガーが、テレビ番組をメッタ斬り!

「おカネ」で見ると、スッとわかる！今までなかった、政治学“超”入門書！「政治家は、どこからどのくらいの“おカネ”をもらい、その“おカネ”は、どこへ消えていくのか？」

財政政策、金融政策、消費税、ベーシックインカム、エネルギー政策、原発再稼働、太陽光発電、外交、安全保障、食料安全保障、農業政策、少子化対策、東京一極集中、政治家のリーダーシップ、

永田町35年の不適切宣言！政治家が○○な時代に国民までバカになってどうする！

「日本の常識は世界の非常識」「善隣友好」「全方位外交」をさようなら

「同志議員の力を再結集し、ともに私たちが目指してきた「日本」の創生に向けて働き続けることが、安倍元総理への唯一の恩返しになることだと、決意を新たにしています。そのために本書を安倍元総理に捧げる思いで執筆いたしました。

●海軍は素晴らしく、陸軍が日本を滅ぼした●昭和戦前・戦中の日本は、暗黒時代だった●ノモンハン事件はロシアの大勝利だった●日本のリーダーが愚かだから、アメリカに原爆を落とされた

釈明史観（先勝国史観）からの脱却ウクライナ侵攻は、「民主ＶＳ専制」または「西側ＶＳ新興国」と世界を二分させた。国連も国際司法裁判所も機能不全をあからさまにし、それでも捏造と歪曲のプロパガンタが世界を駆け巡る。

なぜ日本人のお金は増えないのか？どうして国民負担ばかり増えるのか？「国民の手取り」を増やそうとしない政治家たち、官僚の洗脳による誤報、ミスリードを重ねる不勉強な新聞、テレビ。

2024年に日銀の限界が露呈した。第一に日銀は、異常な円安を止めようとしなかった。第二に株価が暴落すると、株価の動向を気にし、利上げを躊躇するようになった。

2024年11月、米国大統領選挙が行われる。その選挙活動はすでに始まっているが、失策続きの民主党は、どのような動きをするのか。現大統領ジョー・バイデンはいまどのような窮地にいるのか。ハンター・バイデンの運命は。民主党ＶＳ共和党の勢力分布はどう変動するのか。

共産主義（左翼）や復古主義（右翼）との闘い、エドマンド・バークのフランス革命批判、「万世一系」の象徴である天皇の護持、自由民主党の結党……“保守本流”のすべてがわかる一冊！

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。

テレビ・雑誌にあふれているバカみたいな“日本スゴイ”論は大間違い！日本人よ、目を覚ませ――。「外国人が“本当はどう思っているか” 教えてあげよう」

ＪＦＮ系ＦＭ局でオンエア中 「スキマから聴こえてくるラジオ 〜チャンネル ハッカーズ」のスピンオフ番組。今回のテーマは、「労働の未来について」