本書は、SDGsの入門書であり、実践書です。SDGsで定められた17の目標を実現するには、ビジネスの力が欠かせません。そして、SDGsへの取り組みがこれからのビジネスには必要不可欠です。

SDGs（持続可能な開発目標）とESG（環境・社会・ガバナンス）は、世界が将来も持続的に成長し、企業が生き残るためのキーワードになっている。

「環境経営」は儲からないなんてウソ!?

地球環境問題への関心が高まっています。しかし、環境問題は個人だけではなく、
人間の活動の集合体である企業にも責任があり、解決に向かうための努力が必要なのです。

一方で、企業には「ゴーイングコンサーン＝企業活動の継続」という責任があります。
著者は、「地球温暖化（環境問題）の責任は人間にある」という結果をポジティブに
受け止め、解決に向けて知恵を絞り、行動する実践力が大切だと説きます。そして、
その企業活動における効果的手段こそが「環境経営」だというのです。

これまで「環境経営」を意識してこなかった、あるいは難しいと敬遠してきた中小企業の
経営者の方も、「目からウロコ」な体験をしていただけるはずです。

※本商品は『利益を生みだす「環境経営」のすすめ』(総合法令出版刊 立山裕二著 ISBN：978-4-86280-135-7 1,575円円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 51 km、3072 kcal 消費できます。

国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）には、人権擁護がその柱の一つとして盛り込まれている。

地球温暖化（気候変動）の原因物質とされるＣＯ２（二酸化炭素）の濃度が過去最高を更新し続けている。その多くが、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことが原因だ。

「数十年に一度」のはずの記録的豪雨や巨大台風が毎年のように襲い来る。その一因と考えられているのが地球温暖化だ。化石燃料に依存したわれわれの経済活動や消費の中身を抜本的に見直す必要がある。

ようこそ。はじめまして。お待たせしました。スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版（SSIR-J）の創刊号をお届けします。

経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．

2020年代「最重要コンセプト」である「パーパス(=企業の社会的存在意義)」、最良の入門書であり実践書。

再生可能エネルギーの成長とデジタル化で、電力などエネルギー産業の変革は間近に迫っている。

「移動制限」「訪日客99.9％減」という危機から観光再生を目指すためのヒント＆事例が満載！地域を担う人、事業者、自治体などすべての関係者に読んでもらいたい1冊。

２１世紀の世界経済を左右するグリーン革命の号砲がついに日本でも鳴り響いた。２０２０年１０月、菅首相（当時）は２０５０年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。

While politicians, entrepreneurs, and even school children could tell you that sustainability is an important and nearly universal value, many of them, and many of us, may struggle to define the term, let alone trace its history. What is sustainability? Is it always about the environment? What science do we need to fully grasp what it requires? What does sustainability mean for business? How can governments plan for a sustainable future?

高温や渇水が頻繁になり，穀物や野菜の生育に悪影響が増大．農業は温暖化に脆弱な「被害者」だ．その一方で，実は温室効果ガスを排出する「加害者」でもあることはあまり知られていない．

資本主義における基本資産は、カネ（金融資本）とモノ（物的資本）だった。ヒト（人的資産）は、資産ではなく費用（コスト）として計上されるという欠点があった。本書で提唱する「パーパス経営」の源泉は

エネルギーコストの上昇にあえぐ日本と世界。価格の高騰は、産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はどこにあるのか。

人を人とも思わないやり方で搾取し蹂躙する社会が国内外の企業活動で生じている．企業は国際人権基準を尊重する責任を負い，国家には人権を保護する義務があり，人権侵害には救済が求められる．

【国際人権の視点から日本を考える】私たちは、生活のあらゆる場面において人権を「行使」している。しかし、国際的な人権基準と照らし合わせてみると、日本では人権が守られていない。

日本一過激な請負人のノウハウを1冊に凝縮した、日本一まっとうなガイドブック。地方が抱える問題を「ネタ」「モノ」「ヒト」「カネ」「組織」の5つに体系化。

「すべてのひとに未来をつくる能力がある」

世界では、30万人の子どもが兵士として戦っている。
世界中に約7000万個もの地雷が埋められ、20分に1人が地雷の被害に遭っている。
世界の現実と、日本に住む私たちの毎日はあまりにも違う。
でも、「何もできない」とあきらめる必要はない。
今、自分にできることを少しずつ積み重ねていけばいいのだから。
すべての生命が安心して生活できる社会を目指して。

※本商品は「こうして僕は世界を変えるために一歩を踏み出した」(こう書房刊 鬼丸昌也著 ISBN：978-4-7696-0973-5 1,470円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 31 km、1888 kcal 消費できます。

私たちの背中を押してくれる、10の英知 今、どんなに行き詰まっているように見える状況でも社会をよくする解決策は、世界中でまだまだ生まれている。

私は、ユニクロの驚異的な成長を支え、他との決定的なプレゼンスの差を生み出している理由は、創業当初から柳井正社長が抱いていた「社会に良いことをする」という志にあると思っている。人々の共感を得続けなければ、成長を続けることはできない。服を作って売ることを通して、社会に良いことをしようと考えた創業者柳井正社長の志が、従業員にも外部パートナーにも伝播し、その共感が製品にも店舗にもサービスにも表れている。

【内容紹介】近年、企業・組織や社員一人ひとりが個々の「社会における存在意義」である「パーパス(Purpose)」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。

●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは？●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」！

今や政府・企業・組織・個人のどのレベルでも必要とされるSDGsの要・普遍的人権の理念や制度の誕生と発展をたどり，内政干渉を嫌う国家が自らの権力を制約する人権システムの発展を許した