本書では、ＭＩＴ留学から始まって、マッキンゼーやＧＥで過ごしたアメリカ在住や、シンガポール政府プロジェクトで過ごしたシンガポール在住の、のべ三〇年の海外経験から日本を見た、いわば浦島太郎的な視点で、ニッポンで不思議だと思ったことを書いてみた

【こんな本が欲しかった！１万人以上の関係者と会って培った「最強ノウハウ」が１冊に！】【全く新しい「地方創生」の教科書！「発想の転換」で、「何もない田舎」こそ劇的に変わる！】

かつて「チャイナ団地」と呼ばれ、今も住民の半分以上が外国人の芝園団地（埼玉県川口市）に住み、数々のトラブルと向き合い見えてきた共生の道筋――

Yahoo! JAPAN20年の足跡と今後の展望を現場200人に聞いた、インタビュー集

コロナ禍が収束し、各地に観光客が戻ってきたことで再び表面化しているオーバーツーリズム問題。・市民が市バスに乗れない京都・登山道に行列ができる富士山・違法駐車とサンゴ劣化に悩まされる沖縄

ネットリンチが日常風景となった日本社会。「友／敵」思考が過激化していく社会のゆくえとは？「ナチ・プロ」「統一教会」「ホスト問題」「AIの台頭」「安倍国葬」「強制する社会」etc.

テレビ・雑誌にあふれているバカみたいな“日本スゴイ”論は大間違い！日本人よ、目を覚ませ――。「外国人が“本当はどう思っているか” 教えてあげよう」

「建築」とは「強・用・美」である。この言葉は、古代ローマの建築家であるウィトルウィウス（Vitruvius）のものです。彼が２０００年以上前に著した、現存する最古の建築書『建築について』に記載されています。

リユースビジネスを始める人が最初に読む本 音声 眠れる資産を収益に変える！リユースで始める儲かる仕組みづくり。自社リソースを最大限に活かす、リユースビジネスのスムーズな立ち上げ方。・リユースビジネス参入の不安を解消・リユースで顧客接点を強化する方法・スノーピーク成功の秘訣

近年、政治の世界ではデータやファクトにもとづいた政策形成の流れができており、「EBPM（Evidence Based Policy Making）」と呼ばれている。

習近平“赤い王朝”は崩壊する運命にある！?「歴史上、王朝を滅亡に導いた皇帝たちの行状の一つひとつを丹念に見ていくうちに、大変面白いことに気がついた。“亡国の君”たちが持つ人間性や性格上の欠陥、愚昧(ぐまい)さと狂気さ……それらのもののすべてが、習近平その人に集約されていたのだ」暴君・愚君・狂君・蕩君・暗君・無徳・無能……中国王朝が滅ぶ法則はこれだ！

■スモールカンパニーのサブスク事業ノウハウを凝縮！サブスクリプションサービスの国内市場規模は、2020年度には前年度比28.3％増の8759億6000万円に到達。

◆防衛産業を知らずして、地政学を理解することはできない――◇軍事×経済のデータ・ファクトから、各国の動向、対立の構造が見えてくる！

騙されてはいけない!戦争、偽装難民、反日、財務省美辞麗句の裏に利権あり!!世界は「利権」で動いている。それは一つの国の内部で激しいせめぎ合いを生み、国家間の闘争やテロ勢力との戦いなどにも絡む。

移植臓器は、腎臓・心臓・肺・肝臓・膵臓・小腸etc.治らぬ病を抱え、臓器移植の道を探る患者は多い。しかし移植用臓器は世界的に不足し、殊に日本ではまったく足りない。

「新型コロナは風邪」「外出自粛や行動制限は無意味だ」「新型コロナは夏には収束する」などと無責任な言論を垂れ流し続ける似非知識人よ!

世界人口の半分近くが貧困の中にある．生活環境を変えるためにはお金が必要だが，貧しい人々にとってはお金を借りることも返すことも困難だ．ではどうしたらいいのか．――この世界的課題を解決するのが，小さな金融サービス=マイクロファイナンスだ．

財政政策、金融政策、消費税、ベーシックインカム、エネルギー政策、原発再稼働、太陽光発電、外交、安全保障、食料安全保障、農業政策、少子化対策、東京一極集中、政治家のリーダーシップ、

一八五四年，日本人に映る世界の見え方は一八〇度転換した．アメリカ人はこれを「ペリー提督の遠征」というが，私たちは「黒船来航」と呼んだ．同様に一九四五年の米軍がおこなった「空爆」を，日本人は「空襲」と呼ぶ．

＜大人気鉄道系YouTuber最新刊＞各地で計画・進行している鉄道に関する「あの計画」は一体どうなっているのか、そしてそれらの計画が地域社会にもたらすものとは？

「世間の人々が若者に不満を持つのは古今東西変わらないようで、古代エジプトの遺跡の壁画にも『近頃の若者は……』って、書いてあったらしい。

トヨタの利益の源泉である「原価企画」の全貌を初公開!トヨタでは、全社員が原価を意識した仕事をするため、仕事の質が向上しムダがなくなり、付加価値が生まれつづける仕組みがあります。

なぜ日本はこんなにも「冷たい国」になったのだろう――物価上昇にステルス増税、政財界の癒着、そしてマスメディアの機能不全……

「日本の常識は世界の非常識」「善隣友好」「全方位外交」をさようなら

大規模な人員削減策を発表したメガバンク。過当競争とカネ余り、そして進む「銀行離れ」。銀行はいわば成熟産業化しており、経営者の目は、低成長でも稼げるコスト構造作りに向かっている。銀行員が置かれている環境