専門分野ではないかもですが、長谷川式についての質問です。認知症検査の指標として行われる検査ですが、知的障害があると正確ではなくなるのではと思うことがありました。お話は普通にできるし、辻褄が合わないこともないのに、長谷川式をすると7点という70代の方がいました。計算など苦手とおっしゃっていました。野菜も全くすらすら言えませんでした。具体的にこの項目で認知症かどうか見分けられるなどあればたけお先生の見解を教えていただきたいです☝️心療内科でも長谷川式を検査する場面はあったりしますか？正確に行えなかった場面などあれば教えてください。

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

皆さん、おはようございます！「たけお内科クリニック からだと心の診療所」院長、内科医たけおです。

本日は、リスナーのスイートポテトさんからいただいた「長谷川式認知症スケール（HDS-R）」に関するご質問にお答えします。「会話は成立するのに、知的障害の背景があると点数が低く出てしまうことがあるのか」という疑問ですが、結論から言うと十分にあり得ます。

長谷川式は30点満点中20点以下で認知症の疑いありとされる簡便なスクリーニング検査です。しかし、これ単体で確定診断を下すものではありません。もともと認知症とは「一度獲得された認知機能が後天的に低下した状態」を指します。そのため、知的発達の特性や教育歴、計算や言葉の得手不得手などの元々のベースラインによって、認知症でなくても低得点になるケースは珍しくありません。さらに、強い緊張や不安、抑うつ、難聴、体調不良なども得点に直結します。

また「心療内科でも長谷川式を行うのか」という点ですが、当院でも活用しています。高齢の方では、認知機能の低下を背景として身体の不調を訴える「身体化」が起きることがあるためです。認知機能の状態を把握しておかなければ、適切なアプローチや認知行動療法などの適応を正確に判断できません。

最後に臨床医として強く感じるのは、検査結果を「合計点数」だけで捉えてはいけないということです。最近は看護師さんに任せきりのケースも見られますが、私は医師自らが実施することに大きな意義があると考えています。熟慮した末の失点なのか、諦めて反射的に答えての失点なのか、その問いかけに対する反応のプロセスや失点のパターンにこそ、診断や個別サポートに繋がる極めて重要なヒントが詰まっているからです。

日々の診療でも、数字の奥にある一人ひとりの背景を丁寧に見つめていきたいですね。

それでは、今日も素敵な一日をお過ごしください。興味シンシン☝️

あさイチ

▽高齢の親・家族の「病院治療」の“終(しま)い方”

配信期限11月4日(水) 午前9:53

https://one.nhk/www.web.nhk/tv/an/asaichi/pl/series-tep-KV93JMQRY8/ep/6S1S4DZHKE

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

NHK『あさイチ』の特集「高齢の親・家族の病院治療のしまい方」を取り上げた放送内容の要約です。

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### 【良かった点】

1. **影響力の大きい番組でのACP特集**

視聴者の多い情報番組で、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）に相当する医療・治療の選択や終末期の意思決定というテーマを、番組のほぼ全編（約90分）を使って大きく取り上げたこと自体に強い意義がありました。

2. **信頼性の高い解説者の起用**

長年患者支援団体「ささえあい医療人権センターCOML」に携わり、国の審議会等の委員も務める山口氏が解説を担当したことで、説得力と安心感がありました。

3. **医療ソーシャルワーカー（MSW）への言及**

転院などの相談先として、医師以外の専門職であるMSWの存在や役割に光を当てた点は有益でした。

4. **認知症患者の意思決定支援事例**

認知症や高齢だからといって本人の意思決定能力がないと決めつけるのではなく、丁寧に本人の思いを聞き取り尊重する家族の好事例が紹介されました。

5. **「繰り返し話し合う」プロセスの重視**

自治体のACPノートの例などを交え、一度決めて終わりではなく、状況の変化に応じて何度も話し合いを重ねる重要性が示されました。

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### 【医療現場の視点からの懸念・問題点】

1. **医療者側の視点・発言機会の不足**

医療従事者のコメントがわずかなVTR出演にとどまり、スタジオに医師など医療者が不在だったため、現場の実情や医療側の意図が十分に反映されず、誤解を招く懸念がありました。

2. **「転院」に関する誤解の助長**

急性期病院からリハビリ病院などへの転院が「追い出された」ように受け取られかねない描かれ方をしていました。急性期病院と回復期リハビリ病棟では提供できるリハビリ量などの機能が明確に異なっており、早期転院は患者にとってのメリットでもあるという制度的・機能的背景の解説が不足していました。

3. **胃ろうや延命処置をめぐる非現実的な対応描写**

看護師が長時間の対話を行い、胃ろうに対する患者の意向を引き出した事例が紹介されましたが、全病院に同様の専門看護師が配置されているわけではなく、人員的・時間的に全患者へ適用するのは困難です。

4. **「医師と全部話して解決」の限界と医療逼迫への懸念**

「疑問があれば医師に何でも相談しよう」というメッセージは大切である一方、限られた診察時間ですべての疑問を一から医師に解消してもらおうとすると医療現場がパンクします。事前にAIツールを活用して疑問点を整理・下調べしておくなど、患者側の工夫も合わせて提示されるべきでした。

日本腎臓学会

慢性腎臓病に対する食事療法基準　2026 年版

https://cdn.jsn.or.jp/data/717-745.pdf

日腎会誌 2026；68（7）：717‒745

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

日本腎臓学会から新たに発表された『慢性腎臓病に対する食事療法基準2026』について、内科医たけおが要点を6つのポイントに整理して超速報として解説した。従来の食事指導のトレンドを踏襲しつつ、過度な制限による弊害を防ぎ、患者ごとの病態に合わせた個別化を重視する姿勢が前面に出された内容となっている。

1つ目は「一律の制限ではなく個別に対応すること」である。CKD治療において制限指導は重要である一方、過度な制限は低栄養を招くリスクがあり、特に高齢者で問題視されている。病期（ステージ）、栄養状態、生活背景を考慮した個別の指導が不可欠である。

2つ目は「十分な食事量（エネルギー）の確保」である。制限の強化に伴うエネルギー不足から、フレイルやサルコペニアに陥るケースが散見されるため、筋力低下や低栄養を防ぐ視点が強調されている。

3つ目は「タンパク質の適切な調整」である。タンパク質は尿毒素の元となるため従来は制限が強く推奨されてきたが、過剰な制限は全身状態の悪化を招く。自己判断で極端に減らすことを避け、主治医らと相談しながら適量を設定することが求められる。

4つ目は「食塩制限（原則1日6g未満）」である。食塩摂取は血圧上昇や腎臓への負担に直結するため減塩の原則は維持されるが、急激な制限で食欲が落ちて食事全体が摂れなくなっては本末転倒となるため、体調に合わせて調整していく配慮が必要とされる。

5つ目は「カリウム制限の個別最適化」である。高カリウム血症による不整脈リスクには十分留意しつつも、全員一律に下げるのではなく、摂取量や排泄能、病態のタイプ（細胞内移行障害など）を見極め、必要な人に対して適切にアプローチする方針が示されている。

6つ目は最も重要な点として「続けながら定期的に見直すこと」が挙げられた。一度決めた食事内容に固執するのではなく、定期的な血液検査の数値や体重、食欲などを確認しながらPDCAサイクルを回し、主治医や管理栄養士と連携して柔軟に軌道修正していくことが治療継続の鍵となる。