２０１６年は世界史の転換点だったと位置づけられるかもしれない。英国のＥＵ離脱決定、米国大統領選でのトランプ勝利、そして欧州各国で存在感を増すポピュリズム政党。東西冷戦の終結とソ連崩壊後に進んできたグローバル化に対して、大きな反動が起きている。ナショナリズムやポピュリズム、保護主義のうねりは何をもたらすのか。近代の国民国家が成立して２００年余り。世界史の中に現代への教訓を探る。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１２月２４日号掲載の特集３０ページ分を電子化したものです。

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。

本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

ウクライナ侵攻はなぜ起きたのか。ロシアとは長く複雑な関係にあるウクライナをめぐる地政学。

　2015年は日本に…

米トランプ政権は「米国ファースト」を掲げ、世界秩序の維持に関心を向けなくなった。

世界への想像力を高めるために最適なのが歴史だ。国家、政治、経済、社会、文化のありようをたどることで現在と過去の連続性を理解できる。異なる文化、異なる民族の歴史を知ることで世界はより身近になる

　経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。

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PDF提供元：東洋経済新報社
※Windows10端末をご利用のお客様は、アプリ上で直接ご覧いただけます。

　「業界や経済のニュースならわかるが、世界情勢となるとちょっと苦手」。そんなビジネスパーソンは少なくないはずだ。外国人と接する機会も増える中、世界で起きていることがよくわかる、そのための歴史を一挙公開！ 　イスラム、イスラエル問題、資本主義、ナショナリズム、中国外交、グローバリズム…わかっていたようで詳しくは知らなかったことについて学んでみよう！　「グローバルヒストリー」を学ぶためのブックガイドも充実！ 　本書は『週刊東洋経済』2015年4月4日号掲載の38ページ分をまとめたものです。

２０２２年２月２４日のロシアによるウクライナ侵攻で世界のエネルギー情勢も一変した。欧米諸国はロシアからの化石燃料への依存度を下げる計画を相次いで表明。

今後１０～２０年で人工知能（ＡＩ）やロボットに代替される可能性が高い職業に就いている人は、米国で４７％に上る。日本でも、ほぼ同程度との調査が発表された。テクノロジーの進化はどこまで人間の仕事を奪うのか。もはやＳＦではない技術革新の驚異的なスピード。その現実を紹介しつつ、あわせて誰もが大きな変化に直面する近未来へ向けたポイントを探る。

本誌は『週刊東洋経済』2016年2月20日号掲載の15ページ分を電子化したものです。

佐藤優氏が外交官時代、肌身離さず持ち歩いた「座右の書」であり「最高の基本書」であり「伝説の学習参考書」。
あの『大学への日本史』が読みやすくなって、しかも最新情報で新登場！

日本史を振り返ると、天皇は、政治の表舞台での主役として、また政治的な実権を失ったときは名目上の権力者として、この国に関わってきた。明治憲法の下では統治権を総攬する君主として、そして日本国憲法

コロナと共存するウィズコロナの時代は数年単位で続くのか？　その間にグローバル化の崩壊も進むかもしれない。そのとき私たちにとって、武器になるものは何か？　教養である。

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。

「仕事はあるのに、利益率がぐっと落ちてきている」　あるトップは、現在のゼネコンの豊作貧乏ぶりについてこう語る。

体系的に歴史を学ぶのに最適の教材は、教科書です。必要不可欠の情報がコンパクトにまとまっていて、とてもスムーズに歴史を学ぶことができます。この作品では、文部科学省検定日本史教科書を六つの時代に分け、全史を総時間数12時間47分で構成しています。1.古代編:旧石器時代から平安時代まで 2.中世編:院政から室町時代(応仁の乱)まで 3.近世編:戦国時代から寛政の改革まで 4.近代編:天保の改革から大正政変まで 5.現代編:第一次世界大戦から終戦まで 6.戦後編:占領から現在まで ・・・日本史学習の際の良き協力者としても、また、時事問題を読み解くための幅広い教養を身につけるためにも、通勤・通学途上や様々な学習の場面で、「聞く教科書」を活用してください。高校生・受験生や学校関係者はじめ、広く一般社会人の方にも是非聞いていただきたい作品です。 「ことのは出版オーディオブック作品一覧はhttp://www.kotonoha.co.jpにて」

ロシアによるウクライナ侵攻が世界を揺り動かし、東アジアでは中国の軍拡や北朝鮮のミサイル開発などでより紛争リスクが高まっている。

６ミリの昆虫型や４足歩行するチーター型ロボット、負傷兵を抱き上げるロボット、無人航空機（ドローン）…。

　知識はあっても、何となくスッキリしない中東・イスラムをめぐる理解。
　中東では今も宗派対立と大国の利害が錯綜している。まずは、この地域の国々の文化、歴史を大まかに知ることで危機の本質を把握する必要がありそうだ。原油価格の下落は産油国の経済に大きな変革を迫ると同時に、世界の金融危機の火種にもなりかねない。
　本書では、中東の専門家が文化、宗教、歴史、国際政治、紛争、経済などのテーマを誌上講義していく。ポイントは中東をめぐる複合的な危機の理解にありそうだ。

　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月27日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

世界がウクライナ戦争で大きく揺らぎ始めている。再び戦争の時代に戻りそうな端境期にある今だからこそ、歴史から多くを学ぶべきだと主張する著者は、これまで軍指導者や兵士など延べ四千人に取材し…

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スマホの登場でガラリと変わった情報収集の環境。ネット情報が膨れ、テレビや紙媒体を凌駕している。一方でエセ情報も氾濫。情報の荒波をどう乗り越えていけばよいのだろうか。ニュースのプロ・池上彰の新聞の読み方、「知の巨人」佐藤優のデジタル情報収集術、『週刊文春』の特ダネ発掘術、株の達人が指南する「儲かる情報」など、ビジネス・投資にも役立つ実践スキルを紹介する。
本書は『週刊東洋経済』2016年12月10日号掲載の26ページ分を電子化したものです。ほかのコンテンツは含まれず、お求めになりやすい価格となっています。　

次々に暴かれた過重長時間労働の実態。

七〇年以上前、占領下の日本において、アメリカ人によって無数のカラー写真が撮影され、いま、それらが続々と世に出てきている。

人口減少に加えて日本人の宗教離れも影響し、信者数の絶対値は減り続けている。また戦後に成長してきた新宗教教団も、既存信者の高齢化に直面する一方、若年層の取り込みに苦戦する。

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　「移民は受け入れたくないが、安い労働力は欲しい」という日本。自国にとって都合のいい方法で、安価な労働力を手に入れてきた。それが「外国人技能実習生」だ。 　「開発途上国への技能移転」を名目に始まったこの制度、実際は時給６５０～７００円程度の法定最低賃金で単純労働をさせているのがほとんどだ。 　単純労働での外国人受け入れを国策として認めてこなかった日本で、技能実習制度はその受け皿となってきた。制度のひずみに目をつぶったまま、拡大に向けた議論が進む。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年8月2日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。