日本はいま、潜在能力をまったく活かせない「日本病」に陥っている。 その原因を特定し、「あたりまえの政策」を実行するだけで、 【平均年収2倍】【GDP1.5倍（770兆円）】が可能になる！

「世界に誇れる日本の経営を取り戻す」日本を救い続けた伝説のアナリスト×世界のエコノミスト174人、渾身の提言！

猫も杓子も生産性、でもほとんどの議論は間違いだ！

『新・観光立国論』（山本七平賞）で日本の観光政策に多大な影響を与えた筆者が、
今度は34年間の集大成として「日本経済改革の本丸＝生産性」に切り込みます。

「日本人の優秀さ」こそ、この国の宝だ――。

日本在住30年、元ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」、
日本文化に精通する「国宝の守り人」、日本を愛するイギリス人だから書けた

【観光業を大進化させたベストセラー『新・観光立国論』著者の“最新”提言！】

人口減少と高齢化の進行は日本経済に悪影響を及ぼす。需要は減少し、供給過剰になった市場の中で、企業は生き残りを懸けた価格競争を繰り広げる一方、利益確保のために人件費の抑制に動く。

今後の日本にとっての最大の課題は「人口減少・少子高齢化」である。2020年から2040年の間に、人口は1525万人減る。

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「直近5年間の出生数は毎年4.54％ずつ減少」──。このペースで減り続ければ、日本人人口は50年で半減、100年後に8割減となってしまう。もはや少子化を止めることはできず、日本社会の激変は避けられない。“不都合な現実”に対し、われわれはどうすべきか。

コロナ禍が収束し、各地に観光客が戻ってきたことで再び表面化しているオーバーツーリズム問題。・市民が市バスに乗れない京都・登山道に行列ができる富士山・違法駐車とサンゴ劣化に悩まされる沖縄

「移動制限」「訪日客99.9％減」という危機から観光再生を目指すためのヒント＆事例が満載！地域を担う人、事業者、自治体などすべての関係者に読んでもらいたい1冊。

2024年に日銀の限界が露呈した。第一に日銀は、異常な円安を止めようとしなかった。第二に株価が暴落すると、株価の動向を気にし、利上げを躊躇するようになった。

２０１４年、第２次安倍改造内閣発足と同時に打ち出された地方創生。だが地方の人口減少に歯止めはかからず、都市部への集中が続く。

ハリス人気で油断するな!世界一危険な男がアメリカを乗っ取ろうとしている!まさかの再選を狙うドナルド・トランプ。初の黒人女性大統領を狙うカマラ・ハリス。

「心に静けさを持つ」といった長所がある一方、「政治家が政府から学ぼうとしない」「短期的、効率的な方法を好み、長期的、漸進的な方法を苦手とする」などの短所も見られる――。