国民の能力に差はないのになぜ給料が7.5倍!?その理由を知れば、日本は現状から抜け出せる!アメリカと日本の国力の差は、縮まるどころか広がる一方だ。

ドル覇権の今後をうらなう！日本国民にとって円の価値の安定が重要なように、国際社会ではドルの価値の安定が重要だ。ドルの「基軸通貨」の座を揺るがしうるのは人民元かユーロか、デジタル通貨か？

半導体業界で独走するエヌビディアは時価総額3兆ドルを記録。今後、私たちにどのような影響を与えるのか、世界中に広がる技術を解説。

最強のCOOが語る激動の日々　その時、Twitterに何が起きたのか？　一言で言えば、「破壊」だったーー。買収によりTwitter社に走った激震。リストラ、支払い停止、見えない方針。外資系企業を渡り歩いた著者がその時見たものとは？

＜緊急出版＞ドナルド・トランプ氏の大統領「再登板」により、アメリカから日本への要求はエスカレートする！2025年以降、日本はどのように振り回されてしまうのか――

〈橘玲氏、推薦!〉銀行預金はどんどん目減りする、投資はインデックスファンドだけにしろ、生命保険は共済がいちばん、老後対策はNISAとiDeCoで十分…etc.金融庁のお役人の「本音」がすべて書かれた“真っ当なスキャンダル本” !

「直近5年間の出生数は毎年4.54％ずつ減少」──。このペースで減り続ければ、日本人人口は50年で半減、100年後に8割減となってしまう。もはや少子化を止めることはできず、日本社会の激変は避けられない。“不都合な現実”に対し、われわれはどうすべきか。

中国と国境を接し、2000年の歴史を持つが、日本と全く異なる社会主義の世界を紹介！ベトナムの歴史、政治、経済、産業がわかる！

第2次トランプ政権がやることが手に取るように分かる！「トランプのシンクタンクに『アメリカ第1政策研究所』がある。そこのフライツ副所長は私の長年の友人で、彼が第2次トランプ政権の要職に就くのは間違いない。本書には彼と彼の同僚から得た知見を随所に盛り込んである。

半導体業界「キーマン中のキーマン」が提言する「日本再生戦略」。日本経済がしくじり体質から脱却し、復活するかどうかは「最先端半導体」にかかっている！

純金融資産保有額が１億円以上の国内の富裕層約１５０万世帯が、全世帯の資産の２割を握っている。優雅な生活を送っているように見えるが、陰では投資や税金対策に頭を抱え、時に苦しむ様子も垣間見える。

2040年には150兆円規模とも言われる宇宙ビジネスの最前線とは？無人探査機SLIMの月面へのピンポイント着陸、カイロスロケット初号機の打ち上げ、九州のQPS研究所の小型SAR衛星打ち上げをはじめ、国内外で宇宙開発競争が熱気を帯びています。

長らく停滞を続けていた銀行に転機が訪れている。悲願の金利上昇が目前に迫り、投資家の注目も集まってきた。構造不況を克服できるか、土壇場を迎えた銀行が見据えるものは？

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。

政治、経済、ビジネス、宗教、市場が丸わかり！中国を超えてインドの時代がやって来た！日本人はインドとどのようにつき合うべきか秘策を伝授！

インターネット上に広がる「サイバー空間」の実態とは？テック×軍事の専門家が挑む　千葉の巨大データセンター、サイバー網の急所・長崎、海底ケーブル船、そしてロシアの隣国エストニアへ。 情

ウクライナ侵攻、軍拡中国、ＮＰＴ崩壊…… 核兵器情勢の「今」を知る本 　ウクライナ侵攻を機に核使用をちらつかせるロシア、核弾頭を倍増させる中国、核大国アメリカの混迷、そして形骸化が進むNPT（核不拡散条約）体制。

今すぐ資産を守り、本物の資産形成に取りかかれ！さわかみ投信の創業者にして、投資運用歴52年以上に及ぶ投資のプロ中のプロである澤上篤人氏が、異様な株高状態によって露呈した張りボテ日本経済に警鐘を鳴らす。

わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。

小売業初の売上高11兆円超を達成したセブン＆アイは、物言う株主の攻勢を受けて防戦一方だ。過去の遺産の処理で袋小路にはまり、その先行きは不透明のままだ。

泥沼化するパレスチナ問題、見せかけだけの米中対立、ケリがつかないウクライナ戦争、弱体化する米軍、内戦状態のアメリカ社会・・・。

ハリス人気で油断するな!世界一危険な男がアメリカを乗っ取ろうとしている!まさかの再選を狙うドナルド・トランプ。初の黒人女性大統領を狙うカマラ・ハリス。

2024年に日銀の限界が露呈した。第一に日銀は、異常な円安を止めようとしなかった。第二に株価が暴落すると、株価の動向を気にし、利上げを躊躇するようになった。

【内容紹介】「復讐の鬼」と化した大統領がリベンジに没頭するトランプ氏が再び米大統領になったら、ロシアとの戦争でウクライナは敗北、イスラエルの暴走で中東はさらに混乱、米中貿易戦争が再発、朝鮮半島と台湾の複合危機……世界と日本が直面する「最悪のシナリオ」とは？

元・国連専門機関職員の著者が忖度なしで書く、50万部突破の大人気シリーズ 第６弾――「世界はそんなことになってたのか！」日本のメディアが報道しない驚きのニュース満載