『SUNDAY MORNING WAVE』のカバーアート

SUNDAY MORNING WAVE

SUNDAY MORNING WAVE

著者: Date fm
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概要
東北大学災害科学国際研究所の今村文彦教授が地震・津波をテ-マにわかりやすく解説する『地震に自信を』を中心に、防災・減災に役立つ情報と音楽をお送りします。Copyright Sendai FM BROADCASTING, INC. All Rights Reserved. 社会科学 科学
エピソード
  • 【東北大学防災UPDATES!】東日本大震災被災者のメンタルヘルスについて(2026年11月1日 富田博秋先生)
    2026/11/02
    東北大学大学院医学系研究科 精神神経学分野 兼 災害科学国際研究所 災害精神医学分野教授 富田博秋先生 東日本大震災の被災者の方の心身の健康状態を15年間追跡した結果、大規模半壊以上の家屋被害を受けた方の14.7%に、15年後も強い心的外傷後ストレス反応がみられました。特に、発災後1~2年の間に症状が悪化する方が一定数おられ、こうした初期の悪化が、その後の症状の長期化と関連することが明らかになりました。経時的なアセスメントと、急性期から中長期へ切れ目なくつなぐ支援体制の重要性についてお話しします。
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    9 分
  • 【地震に自信を】津波防災の日と世界津波の日について(2026年11月1日 今村文彦先生)
    2026/11/02
    11月5日は、日本国内で定められた「津波防災の日」であり、国連が制定した国際デーである「世界津波の日」でもあります。11月5日の由来は、1854年11月5日(旧暦)に発生した安政南海地震における逸話「稲むらの火」にちなんでいます。現在の和歌山県広川町で、地震後に潮が大きく引く様子を見た濱口梧陵(はまぐち ごりょう)は、大津波が迫っていると直感しました。日が落ちて暗くなる中、村人に危険を知らせ高台へ誘導するため、自らの田にあった大切な稲わら(稲むら)に松明で火を放ちました。この火を目印に高台へ避難した村人たちは、直後に押し寄せた津波から命を救われました。濱口梧陵は救命にとどまらず、被災後は村人の離散を防ぐため私財を投じて巨大な防波堤(広村堤防)を建設しました。この堤防は、約90年後の昭和南海地震でも村を津波から守り抜いています。この「迅速な避難教育」と「事前防災の重要性」が、現在の津波防災の原点となっています。①津波防災の日(2011年制定)2011年の東日本大震災の甚大な被害を受け、津波対策を総合的に進める目的で「津波対策の推進に関する法律」が制定され、11月5日が日本国内の「津波防災の日」に制定されました。②世界津波の日(2015年制定)日本の呼びかけにより、2015年12月の国連総会にて140カ国以上が共同提案し、全会一致で11月5日が「世界津波の日(World Tsunami Awareness Day)」として正式に採択されました。津波は発生頻度こそ高くないものの、一度起きると甚大な被害をもたらすため、風化させない意識と事前の備えが不可欠です。 国際連携と次世代教育として、「高校生サミット」があります。国内外の高校生が集まり、東日本大震災をはじめとする過去の震災の教訓の継承や、今後の防災・減災・復興についての意見交換を行う場になります。今年は岩手県盛岡市と釜石市で開催されました(10月20日~22日)。日本を含む14か国の高校生約140人が参加し、「わたしたちがつくる未来の防災」をテーマに被災地視察やグループ討論が行われました。
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    7 分
  • 【地震に自信を】アジア太平洋防災閣僚級会議仙台開催1年前シンポジウム(2026年10月25日 今村文彦先生)
    2026/10/26
    「アジア太平洋防災閣僚級会議仙台開催1年前シンポジウム」が、11月7日(土)14時~16時、仙台市中小企業活性化センター多目的ホール(AER5階)を会場に開催されます。 郡市長の挨拶・講演、二つの基調講演「アジア太平洋地域の災害と日本の役割」内閣府大臣官房審議官(防災担当)大塚大輔氏/「東北大学災害科学国際研究所の15年間の歩みと今後の展望」所長 越村俊一氏、また、「それぞれの15年―仙台から未来の防災を考える」と題したパネルディスカッションが行われる予定です。参加は無料で、定員は200名(先着)、Logoフォームで申し込みを受け付けています。https://www.city.sendai.jp/apmcdrr/apmcdrrsendai/1year.html 日本初開催となるアジア太平洋防災閣僚級会議は、国連防災機関(UNDRR)日本政府(内閣府)仙台市の主催・共催で2027年10月25日(月)〜 29日(金)、仙台市(仙台国際センター等)で行われます。参加者規模はアジア太平洋地域の約60カ国から、防災担当閣僚、国際機関、NGO、学術機関、民間企業など約5,000人で、「仙台防災枠組 2015-2030」の目標期限に向け、地域全体の災害リスク削減に向けた進捗評価と具体的な行動計画を協議します。また、事前防災と「より良い復興」の定着・推進を目的としています。日本の防災知見・技術の共有、アジア太平洋地域で頻発・激甚化する風水害や海洋災害に対し、地域連携によるレジリエンス向上の具体策が話し合われます。さらに、5,000人規模の受け入れによる開催地(仙台・宮城)への経済波及効果と、市民レベルでの防災意識の再啓発なども期待されています。
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    8 分
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