今、多くの企業が再生可能エネルギーの電力を利用して、事業の脱炭素化を推進しています。気候変動の抑制に貢献するとともに、価格の変動が激しい化石燃料依存を脱することによる経営の安定化、取引先との持続可能な関係強化も含めて再エネの利用拡大が不可欠になっているのです。
一方で、事業の脱炭素化を推進しようにも思うように再エネが調達できない企業も。そういった企業の担当者からは国の制度やルールの改善などを求める声も少なくないそうです。
第13回の配信では再エネの利用に積極的に取り組む企業24社の声を受けて「再エネの利用拡大に取り組む企業が求める：国の制度・ルールの改善点」という提言を作成した研究局長の石田雅也さんにお話しを伺いました。

脱炭素社会の実現に欠かせない太陽光や風力など自然エネルギーには火力発電や原子力発電のように発電量が一定量にならないという弱点がある。その不安定を補い、電力供給を安定させる役割を担うのが「系統用蓄電池」。自然エネルギーを安定的に使えるようにする為に世界で導入が加速している新しい社会インフラです。
第12回の配信では新たな電力ビジネスとしても注目されている系統用蓄電池について「系統用蓄電池事業の可能性：現状と課題」というレポートを発表した主席研究員の工藤美香さんにお話しを伺いました。

自然破壊や災害リスクのあるメガソーラーへの規制を求める声が広がる一方、ペロブスカイト太陽電池の積極的な活用を求める声が日に日に高まっています。先月就任した高市新総理も所信表明演説で「エネルギー安全保障上もペロブスカイト太陽電池をはじめとする国産エネルギーは重要。開発や導入を支援する」と明言。市場でも関連銘柄に注目が集まりました。直近では八丈島を襲った記録的な集中豪雨と最高瞬間風速54.7メートルの巨大台風。酷暑により山で主食のどんぐりが不作だったことによる人里への熊の出没など、地球温暖化による様々な影響と輸入資源の高騰が暮らしを脅かす中、多くの人が資源も技術も国産の自然エネルギーのひとつであるペロブスカイト太陽電池に脱炭素社会の実現と経済成長への希望を抱いているのを感じます。
第11回の配信はそんな状況を背景に『ペロブスカイト太陽電池の導入場所が広がる　新たな設置方法でコスト低減へ』というレポートを発表した上級研究員の尾身悠一郎さんが二度目の登場。各地で進められている実証実験の最新状況や、普及に向けて政府や自治体が進めている対策について伺いました。

「持続可能な水素エネルギーの使い方」について上級研究員の石原寿和さんに伺った前回の配信。中でも興味深かったのが、ともに歩んで来られた日本の太陽光発電の歴史でした。1992年、日本で初めて住宅に太陽光パネルを設置した三洋電機の桑野幸徳さんなど、自然エネルギー社会の礎を築いた先人たちの物語には、過去の教訓とより良い未来を築いていく為の指針がありました。「未来への羅針盤は過去の教訓にある」。歴史を学ぶことの重要性を改めて感じました。第10回の配信はそんな「自然エネルギー史」の第二弾として、1970年代から50年に渡って自然エネルギーとともに歩み、日本の風力発電事業を黎明期から育ててきたひとりである上級研究員の斉藤哲夫さんに「自然エネルギーの『これまで」と『これから』」について伺いました。

2050年のカーボンニュートラル達成に向け、CO₂を排出しないクリーンなエネルギーとして世界では再び「水素」が注目を集めています。日本でも2024年に施行された「水素社会推進法」に基づき、官民一体で水素を「つくる」「はこぶ」「ためる」「つかう」サプライチェーンの構築に取り組んでいますが、現在世界で使用されている水素の99％は製造時に大量のCO₂を排出する化石燃料由来のグレー水素。再生エネルギー由来のグリーン水素へのシフトが脱炭素の大命題となっている中で、わたしたちはどのような水素の使い方をしていくべきなのか。今回は「持続可能な水素エネルギーの使い方：日本の課題と展望」について上級研究員の石原寿和さんに伺いました。

二酸化炭素の排出量が年間10万トン以上の企業に対して「排出量取引」制度への参加を義務づけることなどを盛り込んだ「GX＝グリーントランスフォーメーション推進法」が、2026年度から施行されます。中でも建設業や自動車産業など多くの需要を持つ鉄鋼業は産業界におけるCO₂排出量の約5割を占めており、脱炭素化が喫緊の課題です。従来の石炭を使って鉄を製造する高炉から水素直接還元製鉄や電炉化によるグリーン鉄への転換というCO2の排出削減策が整いつつある一方、実現にはコストや水素供給体制など多くの課題もあります。2050年までのカーボンニュートラル実現の鍵とも言われる「鉄鋼業の脱炭素化」に向けて必要なことは何なのか。シニアマネージャーの西田裕子さんに伺いました。

パリ協定から10年となる2025年夏、世界では温暖化による気候災害が猛威を振るい、多くの死者を出しています。多くの気候学者が即時かつ大胆な排出削減を強く求める一方、CO2排出量世界2位のアメリカがパリ協定からの離脱を宣言。国際社会の足並みが揃っているとは言い難い状況の中、11月にはブラジルで「COP30」が開催されます。国際社会は今、どのように連携していくべきなのか。「気候変動対策における"連携することの重要性"について」について、連携コーディネイターの平神友美さんに伺いました。

熱波による電力需要の逼迫と紛争による資源燃料価格の変動により世界的なエネルギー価格の高騰が続く中、ドイツでは太陽光発電の設置が急激に増加。中でも注目なのは「プラグインソーラー」と呼ばれる小さな太陽光発電システム。戸建て住宅の所有者に限られていた従来の太陽光発電とは異なり、集合住宅や賃貸住宅でもバルコニーなどで電力を自給することを可能にした、誰もがエネルギー転換に参加できる手段として広がりを見せています。果たしてプラグインソーラーは再生可能エネルギーのゲームチェンジャーになり得るのか？「プラグインソーラーが導入を加速　ドイツの太陽光発電急成長の背景」というレポートをまとめたカロリン・イプトナー上級研究員に伺いました。