川崎重工は「バイク企業」の枠を超え、鉄道・潜水艦・航空・ロボットまで手がける巨大複合企業。収益の柱は精密機械・産業用ロボットで高収益だが中国の建機市況や半導体サイクルに依存するリスクがある。鉄道車両は北米で大損し再建中、航空宇宙は納入後のMROで回収するJカーブ段階にある。潜水艦やミサイルなど防衛分野も中核を担い、液化水素輸送船「すいそふろんてぃあ」に象徴される水素サプライチェーン構築に社運を賭ける。株主還元は配当重視で優待はなし。複合事業ゆえの強みと構造的リスクが同居する企業だ。

1590年創業、430年以上の歴史を誇る住友金属鉱山（日本上場企業の中で第2位の長寿企業）は、「資源―製錬―材料」の三業連動を中核に据え、電気自動車（EV）と半導体産業の最前線へと突き進んでいる。

垂直統合（RSM）モデルの強みを生かし、電池材料分野における技術的課題の克服と、EV用ニッケルの世界的覇権の確立を目指す。その老舗企業の現在地とは？

財務面では、同社は堅実な財務体質を維持しつつ、積極的な株主還元策を実施し、国際会計基準（IFRS）を厳格に適用している。

経営面では、2030年に向けた長期ビジョンの実現を見据え、ガバナンスの強化とともに、持続可能な開発目標（SDGs）および温室効果ガス（GHG）削減への取り組みを明確に打ち出している。

さらに、海外での鉱山権益の取得・売却を積極的に進めるほか、東予工場では銅生産量が過去最高を記録。加えて、炭化ケイ素（SiC）基板開発企業の買収を通じて、半導体材料事業の拡大にも踏み出している。

© 2025 Brisk Lore Global Research（迅知国際研究）

深海から脱炭素へ――日本のエンジニアリング大手・東洋エンジニアリング（6330）は、いかにして「ブルー＆グリーンの二重らせん」戦略でEPCの高リスクを乗り越え、未来に賭けるのか？

産業インフラのデジタル大改革：東洋エンジニアリングの「グリーン＆ブルー」DXoT戦略は、危機とPBR0.5倍を脱出できるのか？

ポッドキャスター：迅知国際研究（brisklore.com）

証券番号：9983

ユニクロは単なるアパレル企業ではなく、顧客データを基盤に商品を生み出す「情報製造小売業」です。サステナビリティは流行ではなく、長く使える服を提供するビジネスモデルの核心で、リサイクル素材や修理サービスで具体化しています。グローバル戦略では、欧米市場での成長とアジア市場での質的改善を両輪とし、持続可能な展開を進めています。また、女性管理職比率46.1%など本気の多様性推進が経営戦略に直結。店舗も単なる販売拠点から、オンラインと融合したブランド体験の場へと進化しています。ユニクロは「服を変え、常識を変え、世界を変える」を掲げ、絶えず変革を続ける企業です。

より詳細な情報は brisklore.com の記事もご参考ください。

補足説明は キオクシア（285A）読み解く：たった数分の停電が344億円損失!?半導体ビジネスの驚くべき真実5選 @brisklore.com をご覧ください

日本エネルギー巨頭INPEX徹底解析：ネットゼロ5大分野、新たな成長エンジン、“黄金の拒否権”など多重の挑戦と機会

旧エネルギーと新エネルギーの間を綱渡りするINPEX？脱炭素と石油の安定供給を同時に実現できるのか？

株式会社INPEX（インペックス）は、原油および天然ガスの探鉱・開発を主な事業とする、日本最大の石油上流資源開発会社である。

1941年設立の「帝国石油」と、1966年設立の「国際石油開発」の2社が2006年に合併して誕生。

当初は「国際石油開発帝石ホールディングス株式会社」という名称で、2008年に「国際石油開発帝石」に改称。さらに2021年4月、「INPEX」に再度社名変更した。

サイゼリヤ徹底解剖：V字回復の裏側と「300円ドリア」を支える垂直統合・DX戦略。

P.S.

日経新聞の9/21のニュースより、サイゼリヤは低価格のイタリア料理店の新規出店を中国で年50店以上にする方針だ。同国内の店舗数を35年までに日本国内の店舗数（約1050店）に匹敵する1000店舗規模に倍増させる。同社は上海市の店舗ではミラノ風ドリアを15元（約300円）、イカ墨パスタを16元で提供している。中国の景気悪化を受けて、高価格帯の飲食店が撤退したショッピングセンター（SC）の後継テナントでの引き合いが強まっている。積極出店に備えて現地の体制も整える。7月に武漢市に現地法人を設立した。約3000万ドル（40億円強）を投じてソースやパスタ、ピザの新工場を建設し、26年1月に中国・広州で本格稼働する。とのこと。

三菱重工（7011）：日本の「技術の巨人」は、いかに未来のメガトレンドを掴み、桁違いの飛躍を遂げるのか？エナジートランジション、防衛、そしてポートフォリオ経営戦略の深層に迫る。

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