『東証一本道・IRナビ』のカバーアート

東証一本道・IRナビ

東証一本道・IRナビ

著者: brisklore.com/ja
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東証一本道〜IRナビ。 決算ラジオ・投資家目線のIR読解。 上場企業のIR資料や日本株の決算短信を分かりやすく解説。 日本株の決算ウォッチャー。 上場企業の舞台裏。 株と決算の裏話。 マネーの覗き窓。 5~25分でわかる日本株のヒミツ。 わかる!決算書1年生 - 会社の成績表の読み方、教えます。 NISA・DC・iDecoでFIREし青春を楽しもう。 目を閉じ、耳で学ぶ――至福の投資勉強時間。 © Brisk Lore Global Research(迅知国際研究) 本ポッドキャストの内容は情報提供を目的としたものであり、投資助言ではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。brisklore.com/ja 個人ファイナンス 経済学
エピソード
  • 村田製作所(6981) EVとAIを支える世界トップクラスの総合電子部品メーカー
    2026/05/30

    村田製作所(muRata)は京都に本社を置く世界トップクラスの総合電子部品メーカーです。主力製品の積層セラミックコンデンサ(MLCC)は世界シェア約40%を誇ります。 近年の業績は、スマホやPCの在庫調整、AIサーバーの需要増、為替変動(円安)に大きく影響されています。2024年3月期は需要減により売上収益約1兆6,401億円、営業利益2,154億円へと落ち込みました,。しかし、2025年3月期は円安とAI向け需要の牽引で、売上収益約1兆7,433億円、営業利益2,797億円へと回復しました。さらに、直近の2026年3月期は自動車の電動化(xEV)等の成長もあり、売上収益約1兆8,308億円(前期比5.0%増)、営業利益2,818億円(0.8%増)と堅調に推移しています。

    営業利益が同0.8%増の微増益にとどまった主な背景には、以下の要因が挙げられます。

      • 多額の一時費用(減損損失)の計上 表面波フィルタ製品に係る事業において438億円の「のれんの減損損失」を計上したほか、固定資産の減損45億円や環境対策費用15億円などの一時費用が発生し、利益を大きく圧迫しました。
      • 製品価格の値下がりと固定費の増加 製品価格の値下げ影響が年間で約1,050億円のマイナス要因となったことに加え、IT関連投資や人件費の増加によって固定費が膨らみました。
      • スマートフォン向け一部部品の低迷 AIサーバーなどデータセンター向けのコンデンサや、モビリティ向けのインダクタ・EMI除去フィルタなどの需要は堅調に拡大しましたが、一方でスマートフォン向けの高周波モジュールや樹脂多層基板は売上が減少しました。

    このように複数の大きな減益要因を抱えていましたが、データセンター関連需要の拡大に伴う生産高の増加による操業度益や、円安効果がこれらのマイナス分を吸収したことで、結果として前年比で微増益を確保する着地となりました。

    本ポッドキャストにおける音声およびテキストは、日本の主要上場企業の基本的な状況や公開情報の理解を目的としたものであり、特定の投資判断、投資助言、または投資勧誘を行うものではありません。あらかじめご了承ください。

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    18 分
  • 住友化学(4005) 3118億円赤字からのV字回復
    2026/05/22

    住友化学株式会社は1925年に設立された総合化学メーカーで、東京都中央区に本社を置き、水戸信彰氏が代表取締役社長を務めています。同社は、「アグロ&ライフソリューション」「ICT&モビリティソリューション」「アドバンストメディカルソリューション」「エッセンシャル&グリーンマテリアルズ」「住友ファーマ」の5つの事業を柱としています。海外売上比率は約7割に達し、世界中に事業を展開しています。

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    13 分
  • オリエンタルランド(4661) 最高売上でも減益する夢と魔法の国の正体
    2026/05/18

    株式会社オリエンタルランドは、国民の文化・厚生・福祉に寄与することを目的として、1960年に千葉県浦安沖の海面埋立と大規模レジャー施設建設のために設立されました。ディズニー社とのライセンス契約のもと、1983年に東京ディズニーランドを、2001年に東京ディズニーシーを開園し、日本独自のテーマパーク文化を築き上げました。現在はテーマパーク事業を中心に、ホテル事業、イクスピアリやモノレールなどの事業を多角的に展開しています。「自由でみずみずしい発想を原動力に、すばらしい夢と感動、ひととしての喜び、そしてやすらぎを提供します」という企業使命を掲げ、ゲストに唯一無二のハピネスを創造し続けています。本ポッドキャストで提供される音声およびテキストは、情報提供および一般的な説明を目的としたものであり、日本の主要上場企業に関する公開情報や基本的な状況を紹介するものです。特定の投資助言、投資判断の根拠、または投資勧誘を目的とするものではありません。投資にはリスクが伴うため、最終的な投資判断はご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

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    14 分
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