２０１８年７月、文部科学省の局長が息子の裏口入学を見返りに、東京医大の事業採択に便宜を図ったとして逮捕された事件は大きな衝撃を与えた。やがて医学部や女性医師をめぐる問題にも発展した。

新型コロナウイルスの感染拡大で「医療崩壊」が危惧された２０２０年春。だが、その半年前の２０１９年９月、厚労省は「再編統合についてとくに必要」として自治体病院や日赤病院など４２４の病院名を公表

日本は人口当たりの病院数がＯＥＣＤ加盟国中２位の「病院過剰」国である。しかも患者数（人口）は減少していく。

「過剰診療」「効果の薄い医療」が医療現場では蔓延している。過去の慣習や医療関係者の既得権益、世間の無理解などが背景として複合的に絡み合う。日本の医療費が膨張の一途をたどる中、このままでよいのか？。過剰

学ぶだけではもう足りない。研究と応用が進み、行動経済学は「使う」段階に来ているのだ。本書では「ナッジ」の作り方を解説する。人間の行動の特性をふまえ、自由な選択を確保しつつ、より良い意思決定

弁護士、会計士などの人気が陰る中、医者を志す学生が増加。

コロナ禍は、日本の医療システムが抱えてきたさまざまな矛盾、脆弱さを露呈させた。

二〇一七年ノーベル経済学賞受賞！　これまでの経済学が想定してきた人間像は、すべて嘘なのでは？　

悩み多きあなたに行動経済学の考え方と応用例を紹介！人生に悩みはつきもの。悩みにはさまざまなレベルがある。

「チュージング・ワイズリー」という運動が米国で広がっている。検査、投薬、手術、看護など医療の各分野で、本当にそのやり方は正しいのかを客観的・科学的に判断し、ムダな医療を減らそうとする社会的な

勤務医のまま終わりたくなくて開業医を目指したが、そこから苦労の連続。

　どうしても集患できなかった医院が来院数200人までいったのになぜ閉院したのか。

世界の投資家たちが医療ベンチャーに熱い視線を送っている。
２０１８年、世界のベンチャーキャピタルによるバイオテクノロジー分野への投資額は約１・７兆円に達し、１０年で７倍近くに膨らんだ。

薬局の数は５.８万店に達し、急増するコンビニ店舗数（５.４万店）をも上回る。

保険料の見積りや企業の人事評価、医師の診断や裁判。均一な判断が前提とされる組織において判断のばらつき（ノイズ）が生じるのはなぜか？　フェアな社会を実現するために、行動経済学の第一人者たちが

自分が飲んでいる薬はどのように決められているのだろうか。患者からは見えない力とお金が、その薬に影響しているかもしれない。

■「行動経済学」「統計学」「情報学」の3つの研究分野からアプローチ。合計60の認知バイアスを解説します。

　本タイトルには付属資料

年金局長、雇用均等・児童家庭局長等を歴任し、その間、介護保険法、子ども・子育て支援法、

バイオベンチャー・シリーズ第５弾。

クリニックの選び方から最期の看取りまで――医者の本心を、包み隠さずお話します。

　普段何げなく服用し…

医者を目指す若者が増えている。

12万部突破の大ヒット!
ビジネスに効く「心理学」+「経済学」=「行動経済学」!行動経済学は個人の心理を扱う経済学で、知識ゼロの人でも理解しやすく、かつ実際のビジネスに役立つテーマです。

本タイトルには付属資料が用意されています。お求めの方はライブラリーに追加した上で、Audible カスタマーサービス（customerservice@audible.co.jp）までお問い合わせください。
PDF提供元：東洋経済新報社
※Windows10端末をご利用のお客様は、アプリ上で直接ご覧いただけます。

　安倍首相の鶴の一声で、ネット販売の原則解禁が決まった大衆薬。年初の最高裁判決以来、かつてないほど大衆薬が注目されているが、当の主役は戸惑っている、といった状況だ。市場規模は１兆円を少し上回る水準で、自動車の２％程度しかなく、長期的に縮小傾向が続く。周囲が成長戦略の目玉とはやす割に元気がないのである。

　最大の要因は健康食品（健食）やサプリメントとの競合だろう。「大衆薬は摂取しすぎると危ない。健食やサプリは大丈夫」。もちろんこれは事実と違う。健食、サプリが原因の健康被害もあるし、逆に取りすぎて平気なものは効能が怪しい。それでもこうした妄信は根強くある。

　本書では、ネット販売に揺れる大衆薬業界の動向に加え、胃腸薬や解熱剤などのカテゴリー別の状況を詳しくまとめた。

「超高額ボーナスは社員のやる気に逆効果？」「水を加えるだけのケーキミックスが売れないのはなぜ？」――行動経済学ブームに火をつけたアリエリーの第二弾