エピソード

  • Episode6 SpaceX、Anthropic、OpenAI―巨大IPOはオルカン投資家に何をもたらすのか
    2026/06/18

    巨大IPOを切り口にオルカン投資の構造に迫ります

    • 史上最大級のIPOラッシュ
    • なぜオルカン投資家にも関係があるのか
    • カギを握る「Fast-Track Inclusion」
    • パッシブ資金が上場直後の株式を買う構造
    • ロックアップ解除後の売り圧力
    • 評価する人と、リスクを背負う人の分離
    • オルカン投資は分散投資といえるのか


    今回のエピソードに関連するトピックを弊社代表の木村大樹がFinasee掲載の記事にて、詳しく論じています。

    2026.05.29 掲載記事

    AI時代、「オールカントリー“一択”」は終わるだろう

    https://media.finasee.jp/articles/-/18810?page=1

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    21 分
  • Episode 5なぜ個人は売り、機関は買うのか?
    2026/06/15

    クレジット市場での資金流出問題を投資家行動の視点から迫ります

    個人投資家向けBDCを中心に資金流出が続く

    • 市場が活発なタイミングで個人向け商品が販売されやすい
    • 危機局面で個人マネーは去りがち
    • 機関投資家は危機局面で投資機会をみる

    弊社代表 木村大樹がEpisodeの内容をより詳しく説明した記事は、Finasee、noteに掲載しております。ぜひご覧ください。


    Finasee 2026年5月15日掲載

    リーマンショック時、妻に余計なことを言わなければ…プロが後悔した積立投資の苦い思い出~個人マネーが去った後に本当の投資機会が生まれる理由」

    https://media.finasee.jp/articles/-/18673

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    21 分
  • エピソード4 米国の投資家がいち早く解約行動に出た理由とは
    2026/05/07

    米国では非上場BDCの解約請求が相次いだのに、なぜ日本ではそうではないのか?

    • 米国と日本で、同じ商品なのになぜ投資家の行動が違うのか?
    • キーポイントとなるのは、米国独立系アドバイザー(RIA)の存在


    商品の違いではなく、「誰がアドバイスするか」という違いが、投資家行動を分けたのかもしれません。

    Podcastで紹介した、弊社代表 木村大樹の記事は以下のリンクからご覧いただけます。

    「プライベートクレジットは「次のサブプライム」なのか?危機当時、NYで証券化ビジネスの最前線にいた筆者が明かす共通点と決定的な“違い”」

    🔗https://note.com/taiki007/n/n3a952e0f6cf4

    「なぜプライベートクレジットで解約が増えたのか――「1ドルで売れるなら売る」という合理的な行動の“正体”」

    🔗https://news.yahoo.co.jp/articles/a69e96cebf5a486207ebadbba69e0fc4cb9d7e52

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    22 分
  • #2 プライベートクレジット資金流出の真の論点と「スペシャルティ・ファイナンス」
    2026/05/01

    非上場BDCファンドからの資金流出は、プライベートクレジット市場の崩壊ではなく「商品設計の問題」。


    • 資金流出から学ぶ、商品設計
    • プライベートクレジットファンドはそもそも解約を前提とした商品ではない
    • 投資期間が比較的短い「スペシャルティ・ファイナンス・ファンド」とは


    本エピソードのコンテンツはKeyaki Capital 代表・木村大樹noteよりご覧いただけます。

    「プライベートクレジットは本当に問題なのか― BCRED資金流出が示した本当の論点」

    🔗https://note.com/taiki007/n/n0f764ad865ea?magazine_key=m7918d529e1b6

    「スペシャルティファイナンス」とは?(”プライベート・クレジット”って何?⑥)

    🔗https://note.com/taiki007/n/n4f07742787f0?magazine_key=m7918d529e1b6

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    7 分
  • #1 プライベートクレジットの危機は本物か
    2026/04/23

    プライベートクレジットの危機は本物か?

    ニュースでも頻繁に取り上げられるようになった「プライベートクレジット」。BCREDからの資金流出や一部ファンドでの解約制限など、市場に不安が広がる今、何が本当に起きているのかを対話形式で丁寧に解きほぐします。

    今回のエピソードでは、以下のポイントを整理します。

    • 解約制限・信用力悪化・NAV下落——同時多発する現象をどう読み解くか
    • 現在の問題を「流動性設計」「クレジットサイクル」「市場心理」の三層に分解する
    • サブプライム危機との構造的な共通点と、決定的に異なる点
    • 解約制限が「投げ売り防止」と「先抜けインセンティブ」の両面を持つ理由
    • 個人投資家が今注目すべきは利回りではなく「設計の質」

    ※本番組は金融・投資に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品・取引・サービスの勧誘、推奨、媒介または投資助言を目的とするものではありません。

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    10 分
  • 第3回 クレジットサイクル収縮期における投資戦略 ※AI音声ではありません
    2026/04/07

    第2回で整理した「クレジットサイクルの現在地=収縮(後退)期」という前提を受け、本エピソードではその環境下で投資家がどのように意思決定すべきかを、より実践的な視点から掘り下げます。

    「サイクル収縮(後退)期における既存ポートフォリオと新規ポートフォリオの違いとは?」

    「既存ポートフォリオが抱えるレガシー問題とは?」

    「新規投資ポートフォリオの投資魅力とは?」

    「収縮期で活性化するセカンダリー市場とは?」

    「ディスカウント価格は本当に割安なのか?」

    なぜ収縮期が投資機会となり得るのかを理解できる内容となっています。第2回で得たクレジットサイクルの理解を、実際の投資戦略へと接続するエピソードです。


    また、エピソード内で触れたクレジットサイクル収縮期における新規ポートフォリオの組成、それに伴う投資機会については、弊社代表 木村のnoteにてより詳しく整理しています。

    🔗 https://note.com/taiki007/n/nb4566be52891

    現在は解約請求が増加している局面にもかかわらず、なぜ新規ポートフォリオの組成が進んでいるのか、その背景にある構造的な要因に焦点を当てた記事です。以下のリンクよりアクセス可能であり、併せて参照されたいです。

    引用文献

    ハワード・マークス(著) 貫井 佳子 (訳)「市場サイクルを極める 勝率を高める王道の投資哲学」

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    16 分
  • 第2回 クレジットサイクルとは? ※AI音声ではありません
    2026/04/07

    プライベートクレジット市場を語るうえで重要な「クレジットサイクル」。しかし、それを体系的に理解している人は少ないかもしれません。エピソード2では、そのクレジットサイクルについてKeyaki Capital代表 木村大樹が一つずつ解説していきます。

    「そもそもクレジットサイクルとは何か?」

    「プライベートクレジットとの関係は?」

    「今はどの局面にあるのか?」

    昨今のプライベートクレジットに関するニュースも、クレジットサイクルの視点から捉えることで、その背景をより深く理解できるかもしれません。


    引用文献

    ハワード・マークス(著) / 貫井 佳子 (訳)「市場サイクルを極める 勝率を高める王道の投資哲学」

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    13 分
  • 第1回|プライベートクレジットは次のサブプライムなのか?※AI音声ではありません
    2026/03/26

    Keyaki CapitalのPodcast第1回【AI音声ではありません】

    最近ニュースでも取り上げられることが増えた「プライベートクレジット」について、いま市場で何が起きているのかを整理します。

    今回のエピソードでは、以下のポイントを対話形式でわかりやすく解説します。

    • プライベートクレジット市場で最近起きていること
    • サブプライム危機との共通点と違い
    • なぜ今回は同じ構造の危機とは言い切れないのか
    • 現在の論点はどこにあるのか・個人投資家にとって何が注意点になるのか


    「出演者プロフィール|木村大樹」

    野村證券でオルタナティブ商品の営業に従事した後、ニューヨークの証券化ビジネスに携わり、サブプライム危機に直面しながら問題解決に努める。帰国後はバークレイズ証券を経て、2012年にシティグループ証券の年金ソリューション部長、2015年からはマッコーリー・インベストメント・マネジメント日本代表。


    ※本番組は金融・投資に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品、取引またはサービスの勧誘、推奨、媒介または投資助言を目的とするものではありません。


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    23 分