地球の課題が経営を強くする。本書は、経営にSDGsを組み込もうと考えている、すべてのビジネスパーソンに役立つ考え方やヒントを盛り込んだ戦略書です。

「数十年に一度」のはずの記録的豪雨や巨大台風が毎年のように襲い来る。その一因と考えられているのが地球温暖化だ。化石燃料に依存したわれわれの経済活動や消費の中身を抜本的に見直す必要がある。

「移動制限」「訪日客99.9％減」という危機から観光再生を目指すためのヒント＆事例が満載！地域を担う人、事業者、自治体などすべての関係者に読んでもらいたい1冊。

「環境経営」は儲からないなんてウソ!?

地球環境問題への関心が高まっています。しかし、環境問題は個人だけではなく、
人間の活動の集合体である企業にも責任があり、解決に向かうための努力が必要なのです。

一方で、企業には「ゴーイングコンサーン＝企業活動の継続」という責任があります。
著者は、「地球温暖化（環境問題）の責任は人間にある」という結果をポジティブに
受け止め、解決に向けて知恵を絞り、行動する実践力が大切だと説きます。そして、
その企業活動における効果的手段こそが「環境経営」だというのです。

これまで「環境経営」を意識してこなかった、あるいは難しいと敬遠してきた中小企業の
経営者の方も、「目からウロコ」な体験をしていただけるはずです。

※本商品は『利益を生みだす「環境経営」のすすめ』(総合法令出版刊 立山裕二著 ISBN：978-4-86280-135-7 1,575円円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 51 km、3072 kcal 消費できます。

地球温暖化（気候変動）の原因物質とされるＣＯ２（二酸化炭素）の濃度が過去最高を更新し続けている。その多くが、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことが原因だ。

再生可能エネルギーの成長とデジタル化で、電力などエネルギー産業の変革は間近に迫っている。

SDGs（持続可能な開発目標）とESG（環境・社会・ガバナンス）は、世界が将来も持続的に成長し、企業が生き残るためのキーワードになっている。

金融危機下の今こそ”環境”をキーワードとした経済再生=グリーン・リカバリーに注目すべきだ。エコ住宅の普及、新エネルギー開発の動向等を踏まえ、企業活力を引き出す公共投資や制度のあり方、景気浮上のカギとなる環境ビジネスの可能性を探る。(C)アートデイズ

時代の転換点は、すでに静かにやってきている――。2020年10月7日、かつて全世界の企業でもトップを誇ってきた石油資本エクソン・モービルの時価総額が抜き去られた。

Our global economic system is broken. But we can replace the current picture of global upheaval, unsustainability, and uncertainty with one of an economy that works for all people, and the planet. First, we must eliminate rising income inequality within societies where productivity and wage growth has slowed. Second, we must reduce the dampening effect of monopoly market power wielded by large corporations on innovation and productivity gains. And finally, the short-sighted exploitation of natural resources that is corroding the environment must end.

国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）には、人権擁護がその柱の一つとして盛り込まれている。

資本主義における基本資産は、カネ（金融資本）とモノ（物的資本）だった。ヒト（人的資産）は、資産ではなく費用（コスト）として計上されるという欠点があった。本書で提唱する「パーパス経営」の源泉は

高度成長期の遺物である「昭和モデル」から脱却し、これから２０年で次世代に明るい未来を用意できるか。本誌のアンケート結果では、日本社会の未来について「ある程度悲観」「大いに悲観」が約７割と、「大いに楽観」「ある程度楽観」の２５％を大きく超えた。低成長に賃金の伸び悩み、日本型雇用の限界など、日本経済を取り巻く環境は一段と厳しくなりつつある。

日本一過激な請負人のノウハウを1冊に凝縮した、日本一まっとうなガイドブック。地方が抱える問題を「ネタ」「モノ」「ヒト」「カネ」「組織」の5つに体系化。

ようこそ。はじめまして。お待たせしました。スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版（SSIR-J）の創刊号をお届けします。

２０２１年に注目された国内ベンチャー企業１００社を前・後編に分けて紹介する。【後編】

 働き方とライフスタイルが劇的に変わる中、世界ではアイデア溢れる新しいビジネスが生まれていた!   新出会い系サービス/スマートミラージム/バーチャル内見/アバタースポーツ観戦/自作発酵食品...etc  

マッキンゼー出身の社会起業家の哲学が詰まった、社会問題に関心を持つ方必聴のベストセラー...

「都市集中型」か、「地方分散型」か。東京一極集中・地方衰退→格差拡大→財政は改善？
地方への人口分散→格差縮小・幸福感増大→財政は悪化？果たして、第3の道はあるのか。

アイディア創出から、ビジネスモデル構築、事業の循環まで――

●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは？●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」！

本業不振、どのように生き残るのか？価値創造（新規事業）だけではない、利益獲得にもイノベーションを！　かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なく

ものづくりを守れ！日本とクルマを愛する熱き論客が徹底討論！加藤康子（元内閣官房参与）池田直渡（自動車経済評論家）岡崎五朗（モータージャーナリスト）

GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）をはじめとする米国のテクノロジー企業や、いずれGAFAのような巨大企業に成長する可能性を秘めたベンチャー企業には、共通する特徴が

お金や人をくら投入しても地域再生がうまくいかない理由を地域分野のトップランナーが初めて明かす！